日常の買い物で「現金以外」を使う派は約6割、ドコモ調査

NTTドコモモバイル社会研究所は6月12日、日常の買い物での支払いに関する調査レポートを発表した。2023年2月にWeb上で実施した「2023年次世代ライフスタイル調査」をもとにしており、調査対象は全国15～79歳男女、有効回答数は6151件。

日常の買い物において、現金派か非現金派（クレジットカード、交通系ICカード、コード決済など）かを調査した。全体では「現金派」「どちらかというと現金派」が約4割、「非現金派」「どちらかというと非現金派」が約6割だった。性別差はほとんどなく、男性の非現金派が数％多い程度に留まっている。

年代別に集計すると、現金派の割合が最も高いのは10代。この点については職業別の集計結果が示すように、まだクレジットカードを持っていない学生が多いなど、持ち得る選択肢の差によるところが大きいだろう。

20代以上に目を向けると、一般にイメージされるような「年代が上がるにつれて現金派が多くなる」ということはなく、まちまちな結果となっている。

地域別にみると、非現金派の割合は関東が最も高く63.6％だった。北海道・東北、東海、近畿も60％を超えている。最も低かった九州（50.5％）とは10％ほど差が開いた。

サンプル数が少ない地域もあるため一概には言えないが、地域性や店舗側の普及率、自治体主催のキャンペーンによる利用促進などさまざまな背景が考えられる。