NTTドコモ モバイル社会研究所は8月1日、シニアのタブレット所有状況についての調査レポートを公開した。2022年1月に実施した「2022年一般向けモバイル動向調査」のデータを基にしている。
関東1都6県に住む60代・70代の男女から709件の有効回答を得た。なお、本調査は訪問留置法で行われたもので、インターネットを利用していない人も含む割合となる。
調査の結果、60代のタブレット所有率（家族所有も含む）は23％、70代は12％と約2倍の開きがあった。60代男性は28％、女性は19％と、男女での所有率の差も大きい。
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シニアのタブレット所有率（家族所有も含む）n=709
タブレット所有者にスマートフォンやパソコンの利用状況を聞くと、どちらも所有している人が6割以上を占めていた。家族構成別では、子世代と同居また配偶者と二人暮らしの人の所有率が高い。
同社は「タブレットは画面が大きく、メールや情報検索、写真をみるなど、シニア層にとって特に利活用に優れた点がある」と分析。今後、より詳しい利用状況や他の機器との使い分けについても調査していく。
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スマホ・ケータイ・パソコン所有率 n=125（タブレット所有者）
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シニアのタブレット所有率 家族構成別 n=709
「2022年一般向けモバイル動向調査」調査概要
- 調査方法：訪問留置調査
- 調査対象：関東1都6県・60～79歳男女
- 有効回答数：709
- サンプリング方法：QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県の人口分布に比例して割付
- 調査時期：2022年1月
