海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所(海技研)と日本船舶技術研究協会(船技協)は、海技研と船技協、およびヤンマーからなるコンソーシアムが、平成30年2月から3月にかけて、広島県因島沖において水素燃料電池で航行する船舶の実船試験を実施し、燃料電池船に搭載する蓄電池システムに求められる安全要件の妥当性を確認したことを発表した。
同コンソーシアムは、国土交通省が水素社会実現に向けて2015年度から3年計画で取り組んでいる「水素燃料電池船の安全ガイドライン策定のための調査検討事業」において、水素燃料電池船の安全ガイドライン(案)の検討を行ってきた。
これまで、燃料電池の塩害対策や動揺試験などの基礎試験を行ってきたが、最終年度となる2017年度はこれらの成果を踏まえ、ヤンマーの研究成果である60kW級の純 水素燃料電池システムおよび渦潮電機の研究成果であるリチウムイオン電池システムを組み込んだ実験用システムを構築し、海技研が管理する実験船に搭載して実船試験を実施した。
その結果、燃料電池システムや、燃料電池船に搭載する蓄電池システムに求められる安全要件の妥当性を確認できたという。海技研らは、同試験により得られた知見から燃料電池船の安全要件を取りまとめ、「水素燃料電池船の安全ガイドライン」の策定に向けて国土交通省に提出したということだ。