SQL Server 2016の拡販については、日本マイクロソフト 業務執行役員 エンタープライズ パートナー営業統括本部長 近藤禎夫氏

SQL Server 2016の拡販については、日本マイクロソフト 業務執行役員 エンタープライズ パートナー営業統括本部長 近藤禎夫氏が担当し、6月20日に開催した「SQL Server 2016パートナー企業プレゼンテーションコンテスト」の概要を紹介。

コンテストに参加したNECによる「真のクラウドレディなデータベースとは!?」では、Azure SQL Data Syncによる選択的な双方向連動や、Azure SQL Data Warehouseを使って並列度を調整することで、SQLの処理時間を短縮する機能を紹介。「例えば製造業なら、MRP(資材所容量計画処理)の実行を月次から週次に変更し、過剰在庫や機会損失を削減の声に応えられる」とアピールした。同じくコンテストに参加した電通国際情報サービスは、「Predictive Maintenance for Robot on SQL Server 2016」という自社の産業用ロボットアームのモータ故障予知分析プラットフォームを紹介。すでに大手企業20社以上に提供中だが、今後は中小規模企業にも展開するため、Microsoft Azure上に乗せるマイクロサービスの提供を検討しているという。

NECによるプレゼンテーションの1シーン。PowerBIを通じてSQL Server 2016上のデータを可視化できるとアピールしていた

電通国際情報サービスが開発した「PM4R on SQL Server 2016」。iOS/Androidといったモバイルデバイスで故障予知に対応し、保全性を高めるという

再び登壇した佐藤氏はSQL Server 2016に早期対応表明を行ったISVパートナー14社を紹介し、すでに2011ものパッケージでSQL Server 2016がコンポーネントとして使われていることを明らかにした。また、日本独自の施策としてハードウェアにSQL Server 2016をインストールし、ワンストップでデータ活用環境を提供する「SQL Server 2016 SSD Appliance」を紹介。ハイエンドモデルを11社、エントリーモデルを10社から提供し、「(SQL Serverに関する)今期業績はパフォーマンス&価格で負けたことがない。(SSD Applianceを指して)超ハイパフォーマンスと低コストを実現するワンストップソリューションだ(佐藤氏)」という。

SQL Server 2016早期対応を表明したISVパートナー企業の14社

この他にもプライベートクラウドでもデータベースを活用シーンが増加傾向にあるため、IIJとニフティの自社クラウド上でSQL Server 2016を提供する「SQL Server 2016 ホスティングパートナー」を発表。「SQL Serverが持つ勢いを加速させ、今後も同様のケースを増やしたい(佐藤氏)」と述べながら、SQL Serverに関するビジネス成長はすでに33%増加していることを明らかにした。さらにHP Enterpriseと協力して、品川オフィスにSQL Server 2016の検証を行う「大規模SQL Server Co-PoCセンター」を7月1日から公開。基幹システムにおけるデータベース移行の検証支援などを行う。また、電話1本で情報を提供するパートナー企業支援窓「パートナーコールセンターSQL Direct」を7月8日から開設。平日9時半から12時、休日は12時から18時まで問い合わせを受け付ける。

品川オフィスに設置する「大規模SQL Server Co-PoCセンター」の概要

7月8日から開始する「パートナーコールセンターSQL Direct」

阿久津良和(Cactus)