2014年4月1日より、日本では消費税が5%から8%に増税となる。これに伴って既に様々なサービスで増税に合わせた値上げをアナウンスしている。ただ一概に値上げするだけでなく、戦略的に値下げする企業もあり、また大きな買い物については増税前後での優遇税制や補助金が変わってくるため、よく精査する必要がある。

そうした中で、2014年3月中が、当面のMacを購入する絶好のチャンスになるのではないか。その理由は2つある。1つは、前述の通り、消費増税が見込まれており、4月以降価格が上がることが考えられるからだ。そしてもう1つは、Microsoft Windows XPのサポートが終了することだ。

Macは2つの要因で値上げされる可能性

Macを含むApple製品は、米国での販売価格を中心に、各国の販売価格が決定されている。 米国では、MacBook Air 11インチの最も安いモデルの価格は999ドルであり、iPadは499ドルからで、iPhoneは199ドルからという価格を保っている。世代や性能が変わっても、製品ラインの価格は変わっていない。なお米国でのこの価格には日本の消費税に相当する税が含まれていない。州によって税額が異なるためで、購入するとき、例えばカリフォルニア州では9%の税金がかかる。

米国では、MacBook Air 11インチの最も安いモデルの価格は999ドル。これは登場以来変更されていない

4月1日から日本では消費税が5%から8%に上がるため、この分の価格が増額されることが考えられる。これが1つ目の値上げの要因だ。

例えば、MacBook Airの11インチモデルの最安値は2014年3月現在98,800円で、これには消費税が4,705円含まれてる。5%から8%になると、本体価格が変わらない場合、消費税分は7,528円となり、2,823円の値上がりとなる。MacBook Pro 13インチRetinaディスプレイモデル134,800円では、その差額は更に開き、3,851円だ。

2つ目の要因は、ドル・円の為替相場だ。米ドルでの価格が変わらないことから、Appleが設定する為替レートに応じて、日本でのMacの購入価格は変動する。

ドル・円の相場は、東日本大震災があった2011年に約1ドル75円58銭の過去最高の高値をつけてから、2014年1月2日に105円44銭まで円安が進行してきた。この過程で、直近では、2013年5月にiPad・iPodの価格改定が行われ、2013年6月にアップデートしたMacBook Air、2013年10月にアップデートしたMacBook Proの価格が新しいレートをベースに変更されている。

MacBook Air 11インチモデルは、2013年6月までは88,800円で販売されていた。消費税分をのぞいたレートで比較すると、1ドル約84円66銭の計算だった。現在の価格98,880円で同様に計算すると、1ドル約94円19銭でとなり、10円円安にレートが改められたことがわかる。2013年10月に発売された前述のMacBook Pro 13インチRetinaディスプレイモデルでは、1ドル約98円83銭のレートとなり、さらに円安方向に改められている。

原稿執筆時点でのドル・円相場はやや乱高下の地合いにあるが、101円から104円の間で推移している。そのため、Appleが消費増税による価格を改定する際にドル・円のレートも改定するならば、100円台を超えることになると予測される。

例えば、消費税8%、1ドル102円のレートで計算すると、MacBook Air 11インチモデルはおよそ110,050円、1ドル100円で計算すると107,892円となり、10万円を超える価格が付けられる可能性がある。次のアップデートは昨年と同じであれば2014年6月になると見られるため、もし6月以前に購入する必要があるなら、同じ製品を安く手に入れた方が良いだろう。