今回取り上げたのは「IoTとM2M、ビッグデータ、Hadoop」
IoTとM2M
5月の東京ではJapan IT Weekという展示会でIoT/M2M展が開催されるなど、M2MやIoTという単語が当たり前のように見られるようになった。さて、両者の違いは何だろう。
M2MはMachine to Machineの略語にあたる。マシン（機械）からマシン（機械）へ、ということで機械同士の情報のやり取りを意味している。モノのインターネットと呼ばれるIoT(Internet of Things)も、例えば家電からネットに出るのにルーターなどの機械を経由するので広義のM2Mともいえるが、両者の違いはシステム内で閉じるか、インターネットに出るか否かである。
システム内で閉じていた情報がインターネットを経由して共有されることでデータ解析に基づくビジネスの進化および深化が起こる一方で、想定していなかったセキュリティ問題にも直面することになったことは、先月のトピックでも述べたとおりだ。
なお、M2MやIoTに関する説明では、このサイトにわかりやすくまとめられているため、こちらも参考いただきたい。
参考：沖電気工業ウェブサイト
ビッグデータ
もともとデータマイニングにおいて文字通り、通常処理ではまかないきれない巨大で複雑なデータを指す用語だったが、最近は転じて量以上の意味が付加されている。
ちなみにこの用語が今のような文意で注目され始めたのは2011年くらいとされ、平成24年度（2012年）に発行された総務省の情報通信白書でも取り上げられた。そこでの定義は、「事業に役立つ知見を導出するためのデータ」であり、共通する特徴としては「多量性、多種性、リアルタイム性等が挙げられる」とされた。
それから5年以上がたった2017年には改正個人情報保護法も施行され、総務省は2017年を「ビッグデータ利活用元年」と位置付けている。2017年度版の情報通信白書の特集テーマはずばり、「データ主導経済と社会改革」である。（2012年度版のそれは、「ICTが導く震災復興・日本再生の道筋」だった）
2012年当時の総務省がイメージしたビッグデータを利用したビジネスの例は「異変の察知や近未来の予測等を通じ、利用者個々のニーズに即したサービスの提供、業務運営の効率化や新産業の創出等」であった。そこから5年以上がたった現在からそれを振り返ると、異変や近未来の予測という、現在の分析から将来を見通すニーズ以上に、現在そこにあるデータを深掘りしてサービスの質を向上させたり新規サービスとして提供したりという、分析そのものに根差したビジネスがより、台頭しているようにも見える。
Hadoop
Hadoopとは、大規模データの蓄積・分析を分散処理技術によって実現するオープンソースのミドルウェア。
そもそも2003年Googleが分散型ファイルシステムと並列処理基盤に関する2つの論文を発表し、それをApacheが実装したことがきっかけとなって開発された。この取り組みが、5年後にはApacheのトッププロジェクトへと昇格を果たした。データ規模が十分にあり、頻度が多岐にわたらず、また言語がJavaであるなどの条件が合えばHadoopは大量データを安価に扱えるプラットフォームたりえるため、ビッグデータが台頭し始めた2011年から注目を集めるようになった。
今日ではApacheプロジェクトの元で、米国Yahoo!社やIntel社、Microsoft社など著名な企業のメンバーによって開発が続けられている。
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アリゾナ州フェニックスに本社を構えるAvnetの日本法人で、半導体・組込み分野に強みを持つ技術商社。日本の本社は東京・恵比寿にあり、八王子のテクニカルセンターや大阪、名古屋、京都、松本、上田、福岡と国内8拠点で広くビジネスを展開している。グローバルのビジネス拠点は125拠点。
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