あらゆる分野でDXが推進され、既存システムのクラウドシフトが加速したことで、ビジネスにおけるパブリッククラウド活用はもはや当たり前のものとなった。
ところが近年ではパブリッククラウドに移行したシステムにおいて、パフォーマンス低下や想定外のコスト増といった課題に直面する企業が増加しているという。
そのため機密情報を扱うシステムや、わずかな遅延も許されないミッションクリティカルなシステムをオンプレミスやプライベートクラウドに戻す、いわゆる「オンプレミス回帰」の動きが出てきている。
オンプレミスとパブリッククラウドを使い分けるニーズの増加
オンプレミスとパブリッククラウドは、ITインフラ基盤としてそれぞれメリット・デメリットを持つ。オンプレミスは設置の自由度が高く、自社独自のセキュリティポリシー適用をはじめ柔軟なカスタマイズが可能だ。その反面、機器の調達に時間がかかり、市場の変化に合わせた柔軟な対応が難しいという課題を内包している。
一方、パブリッククラウドにはITインフラをサービスとして利用でき、イニシャルコストの削減や運用管理の負荷軽減といったメリットがあるが、カスタマイズ面に課題があり、サービス形態に合わせる形での運用を強いられるケースもめずらしくない。
このため昨今では、適材適所でオンプレミス（プライベートクラウド）とパブリッククラウドを使い分ける「ハイブリッド環境」に舵を切る企業が増えてきている。
とはいえ、クラウドシフトを進めてITインフラをサービスとして利用することに慣れた企業にとって、オンプレミス回帰とハイブリッド環境の構築は容易なミッションではない。オンプレミス環境にもパブリッククラウドの柔軟性を適用したいと考える企業も少なくないはずだ。
こうしたニーズに応え、昨今では物理サーバーやストレージなどオンプレミス上のITインフラをサービスとして利用する「オンプレミス環境のas a Service」が定着しつつある。そのなかでも注目したいのが、日本ヒューレット・パッカード（HPE）が提供する従量課金型 ITインフラサービス「HPE GreenLake」だ。
クラウドの柔軟性を備えたオンプレミス環境を実現するには
HPE GreenLakeは、オンプレミス環境のITインフラをパブリッククラウドと同様の従量課金制で利用できるサービスである。ITインフラ自体はHPEの資産となるものの、導入企業のオンプレミス環境やデータセンターなど任意の場所に設置することが可能だ。
さらにベースとなる保守サービスも組み込まれており、設置の自由度などオンプレミスのメリットを担保しながら、運用管理をサービス事業者に任せられるパブリッククラウドのメリットも享受できる。まさにオンプレミスとクラウドの“いいとこ取り”を実現したITインフラサービスといえるだろう。
主な特長としては「需要に先行したキャパシティの確保」「毎日の使用量やコストをポータル画面上で一元管理」「豊富な付帯サービスによるカスタマイズ」「包括的な保守サービスでIT部門の運用負荷軽減」の4つが挙げられる。
従量課金制を採用したHPE GreenLakeでは、予備のリソースをバッファとしてオンプレミス上に設置することで、市場の変化に対して迅速に対応できる仕組みを提供する。従来のオンプレミス環境では難しかった急な機器増設もスピーディーに行えるため、ビジネスの俊敏性を高めることができる。
また、ポータル画面上からサーバー・ストレージ・SANスイッチなどの利用料を一元管理することも可能だ。日々のリソース使用量やコストを見える化することで、IT投資の最適化が図れるようになる。
さらに定評のあるサードパーティ製品など、さまざまなソリューションをワークロードに合わせて契約に組み込むことができるので、システム構築の自由度も大幅に向上する。
前述した通り包括的な保守サービスが組み込まれており、運用・管理・障害対応を専任のエンジニアが担当するため、自社IT部門のリソースを生産性の高い領域につぎ込める。HPE GreenLakeを利用することで、安定稼働とセキュリティを担保しながら、オンプレミス環境の課題である「俊敏性の向上と変化への対応」を実現し、IT価値を最大化できるというわけだ。
オンプレミスとクラウドの“いいとこ取り”がビジネスの競争力を高める
HPE GreenLakeの導入によるビジネスメリットは多岐にわたる。オンプレミスでありながら迅速にリソースを増強できるため、機器の調達に時間がかかってビジネスチャンスを逃すといったリスクを大幅に軽減してくれる。
“使った分だけ”の従量課金モデルを採用することで余剰リソースが発生せず、コスト削減にもつなげられる。先行投資で回収までに時間を要する所有型のオンプレミスITインフラと異なり、as a Serviceによってイニシャルコストを抑え、コストの平準化を実現するため、キャッシュフローの改善や早期の収益化にも貢献する。
またHPE GreenLakeでは「テクノロジーリフレッシュプログラム」を利用することが可能だ。これは契約5年目にテクニカルアセスメントと影響度分析を実施し、最新機器へのリプレースを提案してくれるもので、古い機器を使い続けることによるパフォーマンス低下や障害発生率の増大といったリスクを低減するほか、電力消費やスペース効率といった面でも大きな効果を発揮する。
さらに基幹系システムや管理系サーバーなど予備のリソースを確保しておく必要のないシステム向けに、事前に定めた容量・期間で料金が固定される月額固定課金モデルも用意している。従量課金モデルと組み合わせることで、コストの最適化が図れるようになっているのだ。
このように、オンプレミスとクラウドを“いいとこ取り”したハイブリッド環境を実現するHPE GreenLakeは、ITインフラに課題を抱える企業にとって見逃せない選択肢といえるだろう。
HPEの販売特約店であるパナソニック ソリューションテクノロジーでは、HPE GreenLakeをはじめ、システムの安定稼働を支える運用サービスなど顧客の課題解決に役立つさまざまなソリューションを提案している。as a ServiceでITインフラを運用したいと考えているのならば、ぜひパナソニック ソリューションテクノロジーに相談してみてはいかがだろうか。
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