ENEOSホールディングスは11月17日、ENEOS REPORT「ESGデータブック2026」を同社Webサイトで公開した。ENEOSグループのESGに関する考え方や取り組みと、各種データを掲載している。
統合レポートと併せて読む非財務情報の開示資料
ESGデータブックは、ENEOSグループのESGに関する課題や考え方、取り組みなどを具体的に伝えることを重視して作られた開示資料である。中長期的な成長戦略などの詳細は、9月30日に発行した「統合レポート2026」にまとめられており、同社は両方を併せて活用するよう案内している。
報告対象期間は2025年度(2025年4月~2026年3月)で、一部に2026年4月以降の情報を含む。対象範囲はENEOSホールディングスと、主要な事業会社であるENEOS、ENEOS Xplora、ENEOSマテリアル、ENEOS Power、ENEOSリニューアブル・エナジーを含む計625社。2025年度の環境情報と社会情報の一部は、第三者機関による保証を受けている。
4分野で取り組みを整理し、定量データも掲載
本編は「サステナビリティマネジメント」「環境」「社会性」「ガバナンス」の4パートで構成され、データ編とGRIスタンダード対照表が付く。
サステナビリティマネジメントのブロックでは、推進体制や重点課題の特定プロセスを説明している。2026年度は12のサステナビリティ項目を「安全確保の強化(推進)」「ガバナンスの高度化・コンプライアンスの徹底」「人的資本経営の実現」「持続可能な地球環境の形成・保全への貢献」の4つのサステナビリティ重点課題に集約し、それぞれの項目に設けたKPIの達成に向けて取り組むとしている。
環境分野については、地球温暖化防止/3R推進/化学物質の適正管理/生物多様性/気候変動のリスク・機会への対応などを取り上げている。社会性分野では安全/人権/人材育成/健康/品質/サプライチェーンマネジメント/社会貢献など、ガバナンス分野ではガバナンス体制/リスクマネジメント/コンプライアンスを扱っている。
データ編は、環境分野ではエネルギー使用量/GHG(温室効果ガス)排出量(Scope1・2・3)/大気・水質の汚染負荷量/廃棄物量など、社会分野では従業員の構成/男女間賃金格差/育児・介護休業/教育時間/労働災害発生などに関するデータを収録した。ガバナンスでは、取締役会や各委員会の開催回数、独立社外取締役の人数などを示している。多くの項目について、2023~2025年度の3カ年分を掲載し、年度ごとの推移が確認できるようになっている。
編集部メモ
ESGデータブックは毎年公開されており、次回は2027年11月に開示する予定。過去の版は同社サイトのアーカイブで閲覧できる。
同データブックによると、ENEOSグループはSSBJ(サステナビリティ基準委員会)基準への対応として、2025年4月に「サステナビリティ推進室」を新設した。2028年3月期の有価証券報告書での開示に向けて準備を進めている。
