DMM.comはなぜ医療に挑戦するのか？オンライン診療を起点とした今後の展望とは

DMM.com（以下、DMM）はこのほど、「なんでもやってるDMMが本気で描く医療の未来とは～医療をもっと身近に、もっと使いやすく～」と題したメディア向けの勉強会を開催した。本稿では、DMMヘルスケアが取り組むオンラインクリニック事業の動向や、離島・へき地における遠隔診療支援などの事例について紹介する。

DMMヘルスケアは3期目で売上100億円を突破

DMMは会長の亀山敬司氏を筆頭とし、社内カンパニー制度のもとにPF（プラットフォーム）カンパニー、イノベーションカンパニー、トレーディングカンパニーを設置し、多角的な経営を進めている。DMMヘルスケアを運営するヘルスケア本部はイノベーションカンパニーに属する。

イノベーションカンパニーの中にヘルスケア本部が属する

コロナ禍でオンライン診療の認知度と需要が高まっていた2021年、DMMはこの変化が一過性のブームではなく医療の進化の兆しであると半判断し、オンライン医療事業に参入した。具体的には、動画配信や電子書籍などのオンラインサービスで獲得した技術と会員基盤を活用して、オンライン診療から処方薬の配送までをワンストップで提供している。

この事業では、医療法人と連携しながら、医療機関とユーザーをつなぐプラットフォームサービスを提供し、誰もがアクセスしやすい、QOL（Quality of Life）の向上を目指した医療体験の実現を目指す。

DMMオンラインクリニックは、事業開始から3期目にして売上100億円を超えた。既存事業のさらなる拡大と新規事業の開発により、2030年までにDMMヘルスケアとして売上2000億円を目指すとしている。

2030年までに売上2000億円を目指すという

オンライン診療、認知度は高いけど利用者は少ない

新型コロナウイルスの流行拡大を受け、国内では2020年4月にオンライン診療に関する要件の緩和が行われた。総務省の調査によると、医療機関における電話・オンライン診療の導入率は、202年4月の9.7%から2021年6月末には15.0%にまで増加した。

こうした背景により、一般生活者からのオンライン診療の認知度は高く、過去5年以内に病院を受診した経験がある人のうち88.3%が、オンライン診療の存在を知っていると回答した。

しかし、実際に利用したことがあるという人はわずか8.4%で、オンライン診療を知っている人の約9割が未経験というギャップも明らかになっている。

オンライン診療の認知度と利用率のギャップが明らかに

医療機関にとっては、オンライン診療を開始する際の経済的負担や、業務の複雑化、需要の不確実性が障壁となっている。一方の生活者は安心・安全に対する不安や、デジタルリテラシーの不足、近隣の医療機関が対応していないことなどが、オンライン診療利用の障壁と考えられる。

オンライン診療普及の課題

こうした課題に対し、DMMヘルスケア本部の坂田直樹氏は「自社開発してきたDMMオンラインクリニックのプラットフォームと、DMMがこれまで動画配信や電子書籍などで獲得した約5000万人の課員基盤を活用し、オンライン診療の認知拡大と利用者の増加を図る」と、方針を語っていた。

DMM.com ヘルスケア本部 HC事業開発部 / 戦略企画部部長坂田直樹氏

そのための具体的な取り組みが、オンライン診療の裾野を広げる「DMMオンラインクリニック」と、医師の偏在といった地域課題を解消する「誰も取りこぼさないオンライン診療」だ。

プラットフォーム開発のノウハウと会員基盤を活用する

オンライン診療は多様な年齢層に拡大中

DMMオンラインクリニックは2021年のサービス開始以来、2025年11月までに累計200万件の診察に対応した。これまでに男性AGA（薄毛・抜け毛治療）や女性向けのメディカルアイラッシュなど性別での診療に加え、不眠症や花粉症、二日酔いといった男女共通の診療領域など、自由診療の計16領域の科目を提供しており、24時間対応しているのが特徴だ。