Windows Centralは1月27日(現地時間)、「Report suggests Windows 11 adoption slowing｜Windows Central」において、Windows 11の普及が停滞し、一方でWindows 10に回帰するユーザーの増加を伝えた。
MicrosoftはWindows 10のサポート終了を明確に示しWindows 11への移行を促してきた。しかしながら、市場はその期待に反し、望まぬ現実を突きつけたという。
世界的な潮流はWindows 10への回帰? その原因とは
StatCounterの統計によれば、Windows 11は2025年10月時点で55.18%のシェアを記録していた。しかし11月には53.7%へ下落し、12月には50.73%まで下落、まもなく半数を割り込む勢いだ。
一方でWindows 10は減少傾向から反転し、10月の41.71%から12月には44.68%まで増加している。通常であれば延長サポート終了が近づくにつれ新OSへの移行が進むが、今回の動きは一般的な予測とは異なる結果を示している。
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Windowsのバージョン別シェアの推移(2024年12月～2025年12月) 出典：StatCounter
この結果をもたらした原因は複数考えられるが、Windows Centralは「Windows 11の魅力の低さ」を挙げている。具体的には、押し付けがましい新機能やAI機能の提供、一向に改善されない更新プログラムの不具合、前触れなく変更される操作性、広告塔へと進化する有償OSなどだ。
このような意見はプラットフォームを超え、今ではインフルエンサーやレビュアーチャンネルにも広がりを見せるという。「ハードウェアは優れている、しかしWindowsが追いついていない」などと主張する動画が増え、さまざまな視点から不満を伝えているとされる。
地域ごとのシェア推移は異なる結果、画一的評価は困難か
ただし、この変化については地域差を分析する必要があるかもしれない。StatCounterの統計を地域ごとで比較すると、Windows 10のシェアが増加している地域は「アジア」、「北米」、「南米」で、「ヨーロッパ」および「オセアニア」はわずかに減少傾向、「アフリカ」はWindows 7が増加している。
とくに南米では顕著な動きがみられ、11月から12月にかけてWindows 10のシェアが12.41%増加している。Windows 7の増加も目立ち、アフリカと同様に古いオペレーティングシステムに回帰する流れが読み取れる。
つまり、Windows 10のシェア増加は南米がけん引役となり、Windows 11のシェア下落は南米とアフリカの影響が大きいと評価できる。これら地域の特徴的な動きの原因は定かでないが、Windows 11の問題だけとは言いきれない可能性がある。
米国の情報発信が強く、その評価が主体となりがちだが、もう少し冷静に分析する必要があるとみられる。なお、日本では順調にWindows 11のシェアが拡大し、Windows 10のシェアが縮小している。
利用者の選択が多様化し、新旧OSが単純に交代する時代は終わりを迎えている。世界的な流れの行き着く先はまだわからないが、少なくともアジアおよび北米地域については、Microsoftの努力次第で改善の見込みはある。安定した更新プログラムの提供、ユーザーフィードバックを反映した開発方針、AIとOSの関係の見直しなど、同社の今後の取り組みにかかっている。
