高炉跡地をデータセンターへ　JFEが三菱商事と協業検討

シャープの液晶パネル工場も今後はデータセンターに

　停止した高炉の跡地が新たなデータセンターの拠点に─―。

　JFEホールディングス（北野嘉久社長）と三菱商事が、JFEスチール東日本製鉄所京浜地区（川崎市）の高炉跡地で、2030年度までのデータセンター建設について共同検討を始めた。すでに両社で覚書を締結し、25年度中に事業調査を始める方針だ。

　近年は生成AI（人工知能）の普及に伴い、データセンターの需要が急増している。一方、首都圏では新たなデータセンターの建設用地が限られている上、大量のデータ処理に必要な、持続可能で安定的な電力の確保が大きな課題となっている。

　JFEは23年に東日本製鉄所京浜地区の高炉を休止。現在は30年度を目途に液化水素の受入・貯蔵・供給拠点の形成を計画しており、水素を活用したグリーン電力化の検討を進めている。今後は三菱商事と電力事業・データセンター事業を一体で推進することになりそうだ。

　データセンターの建設を巡っては、かつて世界最大級の液晶パネル工場として稼働したシャープの堺工場（大阪）跡地が、データセンターの新たな集積地に代わろうとしている。

　シャープはすでにKDDIとデータセンター構築に関する基本合意書を締結した他、ソフトバンクにも土地の一部を約1千億円で売却した。

　堺工場は、もともと八幡製鉄（現日本製鉄）の工場だった場所。その後、シャープの液晶パネル工場となったが、韓国勢との競争に敗れて昨夏、液晶パネルの生産を終了した。

　JFEの高炉跡地にしろ、シャープの堺工場跡地にしろ、技術革新や時代の変化と共にその役割が変化。それを象徴している事例と言えそうだ。