56%がECサイトを月1回以上利用 74%が平均購入金額1万円未満【Wacworksが「ECサイト利用」調査】

Wacworksはこのほど、「ECサイト利用」に関する調査を実施い、その結果を公開した。56%が月に1回以上の頻度でECサイトを利用しており、もっとも多く購入している商品カテゴリーは「日用品」であることなどがわかった。

近年、オンラインショッピングの利用が急速に拡大するなか、消費者の購買行動やニーズはますます多様化しているとし、Wacworksは、ECサイトがどのように利用され、どのような商品が購入されているかに迫るべく、「ECサイト利用」に関する調査を実施。その結果と、消費者のEC利用に関する最新の傾向、今後取り組むべき課題についてまとめた。本調査の調査期間は8月15日~8月22日、調査対象は20代~60第の男女280人となる。

オンラインショッピングやECサイトの利用頻度をたずねた問いでは、「月に2~3回程度」の利用との回答が32%ともっともも多い結果となった。続いて「月に1回程度」が24%で、全体の56%の消費者が月に1回以上の頻度でECサイトを利用していることがわかった。「週2~3回程度」利用する消費者も9%存在し、日常的にECサイトを活用している層が一定数存在することがわかった。ECサイトは消費者にとって適度な頻度で利用されており、日常生活の一部として定着していることがわかる結果となった。

ECサイトでの1ヶ月あたりの平均購入金額をたずねたところ、「5000円以上1万円未満」の層が38%でもっとも多く、この2つの層で全体の73.57%を占めた。さらに3位の「1万円以上2万円未満」も含めると90%にのぼっており、現状では消費者の1カヶ月あたりの購入金額は大きくないことがわかった。1回の購入金額を増やすだけでなく、定期的に自社の商品を購入してもらうような仕組み作りも重要と言えるとの見解を示した。

よく購入する商品カテゴリーをたずねた問い(複数回答)では、「日用品」が55%でもっとも多く、消費者の日常生活に密接に関連する「食品」(30%)、「スキンケア」(25%)、「アパレル・ファッション」(30%)も高い割合を占めた。消費者が日常生活に関連する商品をECサイトで購入することが一般的になっている一方で、消費者が頻繁に購入するこれらのカテゴリーでの競争が激化していることが予測されるとしている。

よく利用するECサイトをたずねた問い(複数回答)では、「Amazon」(59%)の回答がもっとも多く、「楽天市場」(48%)、「Yahoo!ショッピング」(9%)が続いた。主要なECプラットフォームが消費者に強く支持されていることがわかる結果となり、これらのプラットフォーム上でのマーケティング戦略が重要になるとしている。

ECで商品を購入する際に決め手となるポイントをたずねた問い(複数回答)では、「商品の価格」(83%)の回答が圧倒的に多く、「配送料」(46%)、「商品レビュー」(43%)が続いた。価格競争がEC市場で大きな影響を持つ一方で、消費者は「配送料」や「商品レビュー」にも敏感であることがわかった。特に商品レビューはモールSEOにも効果があり、信頼性の高いレビューの集積はEC運営において大きなアドバンテージとなるとの見解を示した。

ECを利用して不便だと感じたり、不満を感じるポイントをたずねた問い(複数回答)では、「商品の説明が不足している/分かりにくい」(45%)がもっとも多い結果となった。次いで、「他の商品と比較しにくい」(35%)や「イメージと実物に乖離がある」(35%)となった。これらの結果から、消費者がECサイトにおいて商品選びに関して不安や不便を感じていることが浮き彫りになった。商品説明が不十分であったり、わかりにくいと感じる消費者が多いことは、購入意欲の低下や購入後の満足度の低下に直結するとし、十分な情報提供がなされていないことが大きな課題だとの考えを示した。

さらに、「イメージと実物に乖離がある」という不満も大きな問題であり、消費者が商品を手に取ったときに期待外れを感じ、次回以降の購入を控える原因となり得るとし、リピート率の低下や口コミでのネガティブな評価に繋がり、ブランドの信頼性を損なうリスクをはらむこうした不満へのしっかりとした対策を促した。

Wacworksは、今回の調査を通じて、消費者のEC利用に関するさまざまな実態が明らかになったとし、特にECサイトは消費者の日常生活に欠かせない存在となっており、定期的に利用されていることが確認できたとした。1カ月あたりの平均購入金額は決して高額ではないものの、消費者が定期的に購入を継続していることが浮き彫りになった。

一方で、消費者は商品の説明不足や比較のしにくさ、イメージと実物の乖離などに不満を感じており、これらの不満を解消するためには、商品情報の充実や比較機能の向上、返品・交換の簡便化といった取り組みが求められるとの見解を示した。