DX 時代の新たな選択肢「コンポーザブルERP」とは

7月10日、「TECH+セミナー ERP 2024 Jul. 自社に適したERP実現へ」が開催された。本セミナーに、日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 デジタル戦略グループ マネジャーの林翔太氏が登壇。ERPの新たな概念としてガートナー社が提唱している「コンポーザブルERP」について説明した。

日本企業におけるDXの取り組み状況

林氏はまず、日本企業におけるDXの取り組み状況を解説した。

情報処理推進機構の「DX白書2023」によれば、2023年時点で、約7割の企業がDXに取り組んでいる。実際のDXの効果については、経済産業省のレポート「デジタルトランスフォーメーション調査2023の分析」において、DX認定制度を取得した企業で効果が出ていることがはっきりと現れているという。

• 日本企業におけるDXの取り組み状況

逆に、DX認定制度の未申請企業は、効果がまだ発現しておらず、両者の対比がはっきりしていると同氏は言う。

「DXに取り組んでいる企業はどんどん増えていて、意欲的に取り組んでいるところは、その効果を得始めているというところが見えています」（林氏）

• 経済産業省「デジタルトランスフォーメーション調査2023の分析」によるDXの効果

また、DX認定を受けている企業では、基幹システムのレガシー対応やデータ活用の取り組みも進展している傾向が見て取れるそうだ。

自社に適したERPにたどりつくためのキーワードは「変化対応」

林氏は、今回のセミナーのテーマになっている自社に適したERPにたどりつくためのキーワードとして「変化対応」を挙げる。DX時代においては、変化対応に対する柔軟性を備えたシステムが、これまでになく求められるようになっているためだ。その証に、多くの企業がレガシー化したシステムを解消したいと考える傾向にあると述べた。

また同氏は、DX時代においては、短期でスピーディーにシステム開発ができることの重要性が非常に高まっていると語る。システムを長年かけて開発しても、完成した頃には、事業環境の前提が変わって、そのシステムが必要なくなっている可能性もあるのだ。

では、柔軟性や迅速性のある変化対応に強い仕組みは、どう構築していけば良いのか。