デジタルガレージグループでマーケティングツールを提供するナビプラスはこのほど、姉妹紙の日本ネット経済新聞がまとめた「ネット通販売上高ランキング2023」のトップ100社を対象にした、ECサイトのサイト内検索機能の実装状況を調査したレポートを公開した。
調査によると、トップ100社ECサイトのうち、83％が、サイト内の検索に、任意の条件で絞り込みが可能な「ドリルダウン検索機能」を実装していたという。一方で、絞り込み検索後のアイテム数が事前に表示される「ファセットカウント機能」を導入しているサイトは、43％にとどまることが分かったという。
＜ユーザーの離脱防止に＞
「2024年版国内ＥＣ売上高上位100社のサイト内検索調査レポート」では、「ネット通販売上高ランキング」のトップ100社のECサイトについて、サイト内検索機能の実装状況を調査し、「キーワード検索」「カテゴリ検索」「検索結果表示」「検索制度」「検索速度」――の5つの指標で評価した。5つの指標を満たしているほど、汎用性が高く、ユーザーにとって使いやすいサイトになっていると評価しているという。
ナビプラスによると、EC売上高が高いサイトほど、五つの指標の評価も総じて高かったという。ユーザーの買い物体験を考慮してサイトを構築しており、それが高いＥＣ売上高につながっていると評価している。
導入の割合が比較的少なかった「ファセットカウント機能」は、絞り込み検索後のアイテム数が事前に表示される機能だ。「化粧品」で検索した場合、「スキンケア（56）」「ヘアケア（12）」などのように表示される。
実装割合が少ない理由について、ナビプラスでは、「ECサイト側にとっては、商品品目数が何種類あるかを、社内のデータベースから取得して表示するため、絞り込みに負荷がかかりやすいからではないか。現場では重要な機能と認識されていても、決裁担当者が重要だと思っていない可能性がある」（マーケティンググループ綿引まゆみ氏）と話す。
「ただ、ユーザーから見ると、検索結果が0件ではないことが分かると、サイトへの信頼度が高まり、離脱防止につながる。ユーザーの買い物予算額よりも高い価格帯の検索結果が多いと、予算アップを検討する材料になり、単価の引き上げにもつながる」（カスタマーサクセスグループ浅沼咲氏）と言う。
＜再検索促す表示は56％＞
レポートでは、ユーザーがキーワード検索をした時に該当商品が見つからなかった場合に、再検索を促すワードを表示している割合が、56％にとどまったという。
ナビプラスによると、トップ100社のなかでも、売り上げ上位企業ほど、再検索を促す案内を表示していたという。「検索ワードは間違えていませんか」「ほかに○○や□□のワードがあります」と表示することで、ユーザーの離脱を防ぐ工夫になるとしている。
ナビプラスでは、標準的な検索機能を実装したサイト内検索サービス「ナビプラスサーチ」を提供している。
