セブン＆アイ・ホールディングスが展開する「７ｉＤ」は、セブン‐イレブンやイトーヨーカドー、専門店などグループ内各社で使える共通の会員サービスで、会員数は約3200万人（2024年2月末時点）にも上る。同社ではその顧客データを「７ｉＤデータ」と呼びグループ横断で一元管理しており、顧客の好みや嗜好を細かく分析してマーケティングに活用している。
5月21～22日に開催された「TECH+セミナー 2024 May. リテールDX データ活用×店舗DXの両輪で顧客体験価値を加速する」にセブン＆アイ・ホールディングス グループDX本部 デジタルイノベーション部 シニアオフィサーの伏見一茂氏が登壇。７ｉＤデータの具体的な活用方法や、それを下支えするために推進している生成AIの取り組みについて解説した。
業態をまたいでグループ内の状態を可視化できる７ｉＤデータ
データ活用においては、データの頻度と鮮度、それに精度が重要になるが、膨大な顧客を抱える同社の７ｉＤデータはそのいずれについても優位なところがあると伏見氏は話す。セブン‐イレブン、イトーヨーカドーなどから高頻度で大量のデータを取得できることに加え、食品を中心に最新の購買行動が捕捉できるため鮮度も良い。さらに誰がいつ、どこで何をいくらで購入したかという詳細なデータが取得できるため、精度も高いのだ。
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７ｉＤの概要
業態をまたいでグループ内の状態を可視化できるのも７ｉＤの特徴のひとつだ。例えば、同グループ内のコンビニ、スーパー、配達サービスを単独で使う顧客、併用する顧客の購買金額を比べると、複数サービスを併用する顧客の購買金額が高いだけでなく、複数業態を利用する場合は単独のサービスごとの販売価格も高くなるといったことも分かるという。
商圏、個店の実態を可視化する店舗カルテ
同社が現在７ｉＤデータを活用しているのは、店舗カルテ、顧客嗜好スコア、リテールメディア、生成AIの4分野だ。店舗カルテは７ｉＤデータと地図データを組み合わせることで商圏、個店の実態を可視化するものである。店舗ごとや年月、平日と休日を切り替えて表示できるため、他店の状況を見て自店と比較したり、過去のデータから現在の変化を見たりといったことが可能だ。また、顧客が商圏内のどこから来店したかを町丁目単位で確認でき、さらに競合店の情報も加えられるため、課題のあるエリアの把握もできる。これにより、本部に頼らず、現場の店舗で施策を実施できるようになったそうだ。
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