CO2などの温室効果ガスによる地球環境への影響は年々深刻化している。2050年のカーボンニュートラルに向けた対応は企業にも強くも求められており、ESG経営に注力する企業も増えつつある。そんな中マイナビは2月15日、「TECH+フォーラム 製造業 – 脱炭素 Day 2024 Feb. 持続可能な社会にする『GX経営』」と題したWebセミナーを開催した。
基調講演では、東京大学 未来ビジョン研究センター 教授で国立環境研究所 上級主席研究員の江守正多氏が、持続可能な脱炭素社会の実現に向け、気候変動問題、地球温暖化問題などの基本的な話から、気候危機のリスク、それに対して社会はどのように変わっていけば良いのかについて解説した。
地球はどれくらい温暖化しているのか
江守氏はまず、温室効果ガスによる地球温暖化の状況について説明した。
2023年は記録的に暑い年になったが、同氏は、今後も温暖化が続く限り、昨年の記録が破られ、もっと高温な状況が続いていくことは間違いないと警告した。
地球温暖化の原因は、人間活動により、大気中に排出される温室効果ガスだが、その排出量は、近年どんどん増えている。
「石炭、石油、天然ガスを使って、電気を発電したり、車を動かしたりして社会に必要なエネルギーを得ていますが、その時に二酸化炭素が大気中に排出され、大気中の二酸化炭素の濃度を高めていることが温暖化の最も大きな原因です。大気中の二酸化炭素の濃度は、かつては280ppmだったものが、最近は410ppm、昨年や今年は420ppmを超えています。毎年出す二酸化炭素の量が増えているので、大気中の溜まり方がどんどん加速しているのです」（江守氏）
-
温室効果ガスの排出量と大気中の濃度の推移
実際、産業革命以来、地球の平均気温は約1.1度上昇しており、その内訳は、温室効果ガスが赤外線を吸収する部分がプラス1.5度、大気汚染物質が日射を遮ることによって地球を冷やす効果がマイナス0.4度で、差し引きプラス1.1度になるという。
気温上昇のシミュレーションを、気候変動の対策を人類が行わなかった場合と、多くの対策を実施した場合で比べると、2030年代くらいまではそれほど大きな差はないが、2100年になると、対策した場合は業革命前から2度程度の温暖化で済むが、対策をしなかった場合は、5度程度の上昇になり、場所によっては5度では済まないことも想定されるそうだ。
-
気温変化のシミュレーション（2100年）。左が対策をしなかった場合。右が対策を実施した場合
江守氏は、温度が上がると熱波、大雨、強い台風、干ばつ、森林火災といったことがより深刻になり、生物種の損失リスクも増加し、場所によっては、ほとんど全ての生物種が生存できなくなることも想定されると指摘した。
人間の健康面にも深刻な影響を及ぼすことが考えられる。3～4度温暖化すると、熱帯地域は1年中ものすごく蒸し熱い日になり、人間や他の生物種に致命的なダメージを与えるところまで行ってしまう可能性もあるのだ。
-
平均気温上昇よる生物種の損失リスクと高温・高湿による人間死亡リスク
そのほか、温暖化により海水の熱膨張、陸上の氷が減って海水が増えることにより海面が上昇し、現在、世界平均の海面水位はすでに1900年頃と比べ、約20cm上がっているが、多くの対策を実施した場合でも、今世紀末には50cm、対策をしないと1m程度の上昇が予想されるという。最悪の場合、今世紀末に2m近くの上昇もあり得るということで、2300年になると、2度に気温上昇を止めることができたとしても0.5～3m、もしも何も対策をしないで平均気温が5度上昇してしまうと、2～7m海面が上昇。場合によっては、15m程度の上昇も起こり得ると江守氏は説明した。
-
温暖化による海面上昇シナリオ
これまで実施した温暖化対策の効果
これらの危機意識は世界で共有され、2015年に採択されたパリ協定では、平均気温上昇を産業革命以前に比べて2度より十分低く保つとともに、1.5度に抑える努力を追求することが合意されている。これにより世界で対策が実施されてきたが、これまで取り組んできた対策では、1.5度以内に抑えるには不十分だと同氏は話した。
