各務茂雄氏が提唱する令和型のスマートワーク、実現のためにすべき基本とは

VMware、Microsoft、KADOKAWA、三菱UFJ銀行など多くの企業でのキャリアを経て、現在iU 情報経営イノベーション専門職大学で准教授を務めている各務茂雄氏。豊富な経験の中で数多くの企業を見てきた同氏は、働き方やインフラ、セキュリティなどが優れているものを「令和型」と呼んでいる。そしてスマートワークの実現のためには、令和型に移行し、可処分時間を創出することが必須になると言う。1月22日～25日に開催された「TECH+働きがい改革 EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと」に各務氏が登壇。働き方を令和型に変え、スマートワークを実現するにはどのような考え方が必要になるのかを説明した。

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スマートワークとは適切な公私混同

講演冒頭で各務氏は、スマートワークを実現するにあたって必要なことを挙げた。まず大事なのが、従業員の多様性に合わせて働く選択肢を可能な限り選べるようにしておくこと、そして上司からの提案に対して意見を自由に言える環境であることだ。働く相手としては社内だけではなく顧客やビジネスパートナーなど、バリューチェーン全体を考え、無理な約束をしないことも重要だ。さらに、アウトプットの手段とコミュニケーションのルールも定めておく。これらのことが揃って初めて、「スマートワークが可能になる」と各務氏は述べた。

同氏は「スマートワークとは適切な公私混同」だと言う。何らかの役割を果たしている時間という意味で、会社などの仕事の時間のほか家族や友人との時間までが「公」、それ以外の自分一人の時間が「私」にあたるが、これらのバランスをどうとるかが重要なのだと話す。スマートワークでは会社の時間以外にも仕事が入り込む、言わば公私混同の状態になることがあり得るが、「私」の時間もしっかり確保できるようにすることを考える必要があるそうだ。