働きがいを向上させる4つのアクションとは? クロスリバー越川氏が伝授

人材確保がますます厳しくなると予想される中、どの企業もいかに優秀な従業員を惹きつけるかが課題となっている。そこで働きやすさや働きがいが注目されがちだが、「この2つは違う」と言うのは、クロスリバー 代表取締役社長の越川慎司氏だ。1月22日～25日に開催された「TECH+働きがい改革 EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと」に同氏が登壇。815社17万人のデータからわかった働きがいが向上するための4つのアクションを紹介した。

「TECH+働きがい改革 EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと」その他の講演レポートはこちら

働きやすさだけでは満足度は上がらない

越川氏はまず、「働き方改革は目的ではなく、手段」だと釘を刺す。目指すべきは、会社が成長して収益性が高まること、従業員が幸せで働きがいを感じていることだ。同氏が示すデータでは、働き方改革が目的になっている場合の改革の成功率は12.11％、会社の成長と従業員の働きがいの両立を目指す企業の場合はその3.5倍高くなる。また、エンプロイサーベイで拾った不満を解消しても「満足にはつながらない」と続けた。

「不平・不満・不快を除去してマイナスをゼロにする働きやすさだけではなく、従業員のプラス感情を増す新たな体験、つまり働きがいは何かというところからスタートしなければ、満足度調査は上がりません」（越川氏）

• 越川氏が示す、働きやすさと働きがいの違い

その裏付けとして同氏は、働きがいを感じている従業員は「時間生産性が31％高い」「創造性が2.8倍高い」「欠勤率が41％低い」「離職率が59％低い」などのデータを紹介した。

では、働きがいはどのような時に感じるのだろうか。越川氏によると、17万3000人の調査から、「承認」「達成」「自由」という3つのキーワードに集約されるという。

「承認され、達成し、自由を得た時に働きがいを感じると言えるでしょう」（越川氏）

一方で、従業員がどういう時に働きがいを感じているのかを、リーダーや人事部門が可視化できていないという課題もある。越川氏は、働きがいを向上するためには、まず可視化し、分類する、分類ごとの対策を採るという3ステップが必要だと述べた。