DX人材育成のプロに聞く、「DXが進まない企業」から見たマネジメント層が持つべき意識とは

「大人になってからの学び」に注目が集まっている。リスキリングやリカレントなど、自らが携わる業務に必要なスキルの体得は、今やビジネスパーソンに欠かせない取り組みとなりつつある。

DX実現やデジタル人材の育成を進めたい企業としても、従業員が新たな技術に適応するための学習は推奨しているはずだ。しかし、実際どのように従業員の学びを促進・支援し、組織のDXに還元するかというノウハウを確立している企業は多くない。

「業務効率化を目的としたDXは進んでいるが、ビジネスを前に進める“攻めのDX”が実現できている企業はごく少数」――そう語るのは、数々の大手企業のDX人材育成やキャリア開発を支援するトレノケートホールディングスで代表取締役社長を務める杉島泰斗氏だ。

杉島氏は「DXをかなえるにはマネジメント層の意識が大事」と話す。DXを進めるために、社内のデジタル人材を増やすためには、それを先導する人々から変わっていくことが求められるというのだ。

本稿では、DXが“できる企業”と“なかなか進まない企業”の特徴から、マネジメント層が持つべき視点について明らかにしたい。

• トレノケートホールディングス 代表取締役社長 杉島泰斗氏

DXが“ボヤっとする”のは目的がないから

業務効率化を目指したデジタル化は、言わずもがな進んでいる。しかし真のDXとは、新たなビジネスの創出など、変革を伴うものだ。それを踏まえた上でより高度なDXを進めるためには、システム担当やIT専門職以外の現場人材のITリテラシーを高める必要があると杉島氏は言う。

「ユーザー企業においてもITリテラシーの高い人材が求められていて、知識を持った上で自社に合ったITを導入しなくてはいけません。弊社で行っている研修でも、初歩的な研修からスタートするケースが多いです」（杉島氏）

とはいえ、企業規模や業態によってもDXの進め具合やそもそもの必要性は千差万別。実際は、ITの知識やスキルを蓄えるだけにとどまり、肝心のDX は“絵にかいた餅”になってしまう企業も少なくないそうだ。

とりあえずDX関連のeラーニングを導入したものの、習熟度が上がらず「従業員にDXを進める気がない」と判断してしまう企業が多いという。

さらに、こうしたDXプロジェクトに本腰を入れようと、比較的能力の高いエース人材にかじ取りを任せるケースもある。ただ、エース人材はそもそも日常業務が忙しく、結果的に業務とDXプロジェクトの両立ができず頓挫してしまうのもよくあることだ。