フリーアドレスやハイブリッドワークなど、新たな働き方を導入する企業が増えつつある。しかし、生産性を高めるにはどういった働き方が最適なのか、正解を導き出すのは難しい。特にコロナ禍を機に定着したハイブリッドワークには「ジレンマがある」と東京大学大学院経済学研究科 准教授の稲水伸行氏は言う。
9月5日～8日に開催された「TECH+ EXPO 2023 Sep. for HYBRID WORK 場所と時間とつながりの最適解」に同氏が登壇。ハイブリッドワークが抱えるジレンマや、クリエイティビティを高める最適な働き方、会社組織としての考え方などについて解説した。
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オフィス学から考えるクリエイティビティを高める働き方
講演冒頭で稲水氏は、この10～20年間で組織の在り方、働き方が大きく変化してきたと述べた。従来はオフィスのほとんどが固定席型だったが、2000年代に入ってフリーアドレス化が始まった。また2010年代からは選択度が高まる動きも起き、時間や場所をある程度自由に選べる固定席型ABW（Activity-Based Working）や、さらに自由度も選択度も高めたABW型オフィスもつくられるようになった。
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オフィスの4つの形態と、自由度・選択度の相関図
稲水氏はこれら4つのオフィス形態が働く上でのアクティビティとどのように関係するのかを調査したという。数千人のデータから解析した結果、必要に応じて適切な場所を選びながら仕事ができるABW型オフィスが、最もクリエイティビティを高めると分かった。さらにコロナ禍以降の調査では、在宅勤務をすることが自律的に働ける感覚につながり、クリエイティビティを高めることが分かったそうだ。
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クリエイティビティとオフィス形態の関係
ハイブリッドワークのジレンマとは
その一方で、ハイブリッドワークはジレンマに直面することがある。例えばApple社は、対面コミュニケーションによってクリエイティビティが高まるという考えを強く持った企業であり、コロナ禍が落ち着いたときにCEOのティム・クック氏は週3日の出社を要請した。実際に対面して話をするときの活気やエネルギー、クリエイティビティを取り戻そうとしたものだが、これには多くの従業員が反対した。柔軟に場所を選んで働く権利が侵害されると主張したのだ。
こうしたジレンマは今、「多くの日本企業でも出てきている」と稲水氏は語る。オフィスの滞在時間が減れば、対面での豊かなネットワークをつくる機会が失われる。この豊かなネットワークもクリエイティビティにつながるものだ。つまり、テレワークは自律性によってクリエイティビティを高める反面、対面コミュニケーションが減るためにクリエイティビティが低くなるという、相反する特徴を持っていることになる。
稲水氏は、それを解決するのが「広義のABWではないか」と主張する。テレワークの勤務時間や出社日数を決めてしまうのではなく、勤務場所も出社するかどうかも自律的に選ぶことにすれば、自律性とオフィスでの対面コミュニケーションが両立できるからだ。
