電通は9月12日、独自のアプローチで企業の未来価値を見出すという国内における同社グループの横断組織である未来事業創研が、10年後の暮らしを具体的に描くというツールである「Future Time Use」を提供開始したと発表した。

新ツールは、10～60代の性年代別に未来の生活行動時間を、コーホート分析と未来の専門家の知見を基に予測し、顧客企業の未来予測や未来に向けた事業創造を支援する。

  • Future Time Useカードの例

同ツールは、未来の生活者の暮らしをより具体化するべく、ビデオリサーチが提供するデータである「MCR/ex」の2014年から2022年までの生活行動時間のデータの中から、自宅内の睡眠時間や自宅外の仕事時間(アルバイトを含む)などの49項目をコーホート分析にかける。

これにより導き出した自宅内および自宅外の生活行動時間の時代効果と世代効果のパラメータから推計した各予測数字を基に、同組織に所属する未来の専門家(メディアや通信、各生活領域)の知見を交えながら、各生活行動時間を総合的に予測できるという。

同組織は従来、「未来の社会実態」と「未来の生活者インサイト」から持続可能なあるべき暮らしを構想し、具体的な事業アイデアに発展させるという「Future-CSV アプローチ」を提供してきたが、今回新たに未来の生活行動時間を追加することで、さらにサービス価値を充実させた。

  • 女性の学校の授業・課外授業(分析用シートから抜粋)

例えば女性の学校の授業・課外授業に関しては、PERIOD(時代効果、図左)、AGE(年齢効果、図中)、COHORT(コーホート・世代効果、図右)で年齢効果を一定とし、時代効果と世代効果のパラメータを設定することで未来の数字を算出し、未来の専門家の知見を交えてパラメータを再設定するなどして、総合的に予測数字を作成した。

同組織は今後も、未来の社会課題、未来の生活者インサイトに関する知見の提供、未来視点での事業開発や商品開発ワークショップなどの提供を通じて、未来共創のためのサービスを充実させ、顧客企業の事業成長に貢献していくとのことだ。