従業員のITリテラシー教育の必要性と方法

ガートナー ジャパンは8月29日、30日、年次カンファレンス「ガートナー デジタル・ワークプレース サミット」を開催した。テクノロジー最適化や従業員体験の強化など、テーマ別に4つのトラックが設けられた同カンファレンスでは、ガートナーのアナリストをはじめとする有識者らによる講演や、先進的な取り組みを進める企業の事例紹介などが多数行われた。その中から本稿では、「デジタル・ワークプレース戦略の主導と実行」のトラックで行われたガートナー ディレクター/アナリストの針生恵理氏による講演「従業員のITリテラシー向上にどう取り組むか」の内容をレポートする。

• ガートナー ディレクター/アナリストの針生恵理氏

ニーズの変化に応じたITリテラシー教育の重要性

少子高齢化による人手不足、優秀な人材の確保と流出の抑制、個人の生産性/企業の生産性向上など、企業は常に多様な課題と向き合っている。課題解決に際し、デジタルを活用したいと考える企業も多いが、「上手く使いこなせているのか」と針生氏は疑問を投じる。

実際、ガートナーの調査では、日本企業におけるテクノロジーのビジネス貢献度について、多くの企業が50%未満だと回答しているという。その主な理由としては、ITリテラシーが低い、仕事に適用できないといったものが挙げられている。

一方、従業員に必要なデジタルスキルは変化し続けている。2023年4月のパネル調査ではセキュリティへの理解やコミュニケーションツールの活用が「必要なスキル」の重要項目に挙がったが、今後はプログラミングやAI/機械学習のスキルへのニーズも急速に高まっていくだろうと針生氏は予想している。また、セキュリティ関連の技術やコミュニケーションツールも次々と新しいものが登場し、その中身も変化していく。このような状況下では「企業は求められるスキルの変化も加味して、ITリテラシー教育に取り組むべき」だと同氏は強調した。