ダイブと全国旅館ホテル生活衛生組合連合会青年部が今年5月に実施した調査によると、全国のホテル・旅館の約9割が「人手不足を感じている」ことが明らかになった。
同調査の有効回答数は318件で、回答者の約6割が旅館で、その他、リゾートホテルやビジネスホテルが含まれる。
「現在、人手不足を感じているか」と質問したところ、「はい」という回答が86.8%に達し、「いいえ」という回答は13.2%にとどまった。「宿泊業、飲食サービス業」はコロナ禍前から人手不足が指摘されてきたが、アフターコロナ時代を迎え、訪日外国人など宿泊者数の急増が見込まれ、業界の人材獲得競争はさらに激しくなりそうだ。
宿泊業界は人手不足に対応しようと、外国人の採用にも動いている。「2023年1月以降に外国人の採用をしたか」を聞いたところ、45.9%が「採用した」と回答。
「時期は決めていないが、採用する予定」が14.8%、「3カ月~半年以内に採用予定」が4.4%、「1年以内に採用予定」が3.5%だった。全体の約7割が外国人の採用に対して前向き、またはすでに採用しているという結果となった。