PwCコンサルティングは5月19日、企業における生成AIの認知・関心・活用検討状況の実態および業務代替の可能性などを把握するために実施した「生成AIに関する実態調査2023～加速する生成AIブームとビジネスシーンの実情：ユースケース創出が急務～」を公開した。

同調査は、日本国内の企業・組織に所属する人に、生成AIに対する認知や関心、ビジネスへの影響、業務代替の可能性などを中心に問い、1,081件の有効回答を得たもの。

「生成AIの認知度」を聞いた質問では、連日、生成AIに関する動きが報じられるにもかかわらず、過半数を超える54%が生成AIを全く認知していないと回答する結果となった。

  • 生成AIの認知度　引用：生成AIに関する実態調査2023

認知層に限定して、「生成AI活用に対する関心」を聞いた質問では、関心があると回答した人は60%となった。また、生成AIを「自社にとってのビジネスチャンス」と捉えている層は47%で、「脅威」と捉える層（9%）の5倍に達しており、活用に関しては前向き傾向にあることが判明した。ただし、予算化や案件推進など具体的な取り組みを開始していると回答した人は8%にとどまっている。

  • 生成AI活用に対する関心　引用：生成AIに関する実態調査2023

同様に認知層に限定した場合、一従業員として、「業務で生成AIを利用したい」と回答した人は53%、また、業務代替をポジティブに捉えている層は59%と、ともに過半数に達する結果となった。想定している代替の度合いとしては業務の半分以下と回答した人が59%と最も多く、生成AIによる業務代替は部分的なものにとどまるという見解が多数派ということが分かった。

また、質問への回答を変数にクラスタリングを実施し、5つのグループに分類すると、生成AIに対する認知・関心と、生成AIへのポジネガイメージで傾向が分かれる結果となった。

生成AIと親和性の高い業種や職種では、生成AIの活用に関心が高い一方、生成AIと業務との関連を実感できていなかったり、断片的な知識で生成AIに対して不安が先行してしまったりしている層が分かれている。同社は生成AI活用の具体的なイメージや、生成AIが技術的に可能とすることへの正しい理解を促進する必要があるとの見解を述べている。