ギブリーの「法人GPT」、個人情報の入力を抑止するセキュリティ機能を追加

AIチャットボットなどの業務自動化ソリューションを提供するギブリーは4月14日、米OpenAIが提供する大規模言語モデルGPT-4を活用した法人向けプラットフォーム「法人GPT」について、個人情報や機密情報の入力を抑止する新機能を搭載したことを発表した。

個人情報アラート機能

法人GPTは、GPT-4などの各種API（Application Programming Interface）を活用した法人向けプラットフォームだ。従業員は個人のアカウントを作成しなくても利用を開始でき、文章の要約や添削、翻訳などを支援する。

同社は今回、同サービスに個人情報や機密情報が入力されていることを自動で検知し、利用者に警告を行うアラート機能を新たに搭載した。警告後に万が一情報が送信された場合にも、該当する情報をマスキングして通信することで、漏えいを抑止するという。また、システム管理者が保護したい機密情報をNGワードとして管理画面から指定可能。

検知可能な情報は電話番号やマイナンバー、メールアドレス、クレジットカード番号、氏名、URL、住所などだ。