国立成育医療研究センター(NCCHD)は4月10日、食物アレルギー予防のために、アトピー性皮膚炎の赤ちゃんに対して早期に治療を行う臨床研究「アトピー性皮膚炎への早期介入による食物アレルギー発症予防研究/多施設共同評価者盲検ランダム化介入平行群間比較試験:PACI Study(パッチー スタディ)」を実施した結果、積極的な治療を行った群は標準的な治療の群と比較し、鶏卵アレルギーの発症を約25%削減できることがわかったと発表した。
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PACI Studyについて(出所:NCCHDプレスリリースPDF)
同成果は、NCCHD アレルギーセンターの大矢幸弘センター長(同センター 総合アレルギー科 診療部長兼任)、同・アレルギーセンター 行動機能評価支援室の山本貴和子室長(総合アレルギー科兼任)、NCCHD 研究所の斎藤博久研究所長補佐らの共同研究チームによるもの。詳細は、アレルギー・喘息・免疫学などを扱う学術誌「Journal of Allergy and Clinical Immunology」に掲載された。
「二重抗原曝露仮説」が正しければ、食物アレルギーの発症を抑えるには、以下の二重の介入が有効ということになる。
- アトピー性皮膚炎の発症予防や早期治療により経皮感作を防止すること
- アレルギーの原因となりやすい食物の経口摂取をなるべく早めに開始して経口免疫寛容を誘導すること
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二重抗原曝露仮説について(出所:NCCHDプレスリリースPDF)
このうち後者に関して、研究チームは2017年、離乳期早期の鶏卵摂取により鶏卵アレルギーの発症が予防できることをランダム化比較試験(RCT)で実証済みだ。
一方の前者に関しては、NCCHD アレルギー科を受診したアトピー性皮膚炎患者の電子カルテデータを解析し、湿疹の出現から受診までの期間が短いほど、食物アレルギーを発症する子どもが少ないことが見出されたという。国際的にも注目された同報告だが、観察研究の水準であるため、エビデンスの水準が最も高いとされる大規模ランダム化介入試験で実証することが期待されていたとする。今回発表されたPACI Studyは、二重抗原曝露仮説のうち、アトピー製品片の発症予防や早期治療による経皮感作の防止を、世界で初めてランダム化比較試験で実証した研究となるとしている。
