フォーバルが運営するフォーバルGDXリサーチ研究所は3月24日、中小企業1619社を対象に実施したGX(グリーン・トランスフォーメーション)の取り組みに関する調査結果を発表した。GXとはクリーンエネルギーの供給や環境対策の導入などの「グリーンによる変革」を行い、持続可能な社会の実現を目指すもの。
同調査結果によると、気候変動の情報収集を「していない」と回答した企業が約6割と半数以上が情報収集に前向きでない状況が明らかになった。「ほとんどしていない」、「全くしていない」と回答した企業の理由については、「自社にはまだ気にするには早いから」と約半数が回答した。
また、GXに関連する4つのワード(GX、環境経営、脱炭素、カーボンニュートラル)の認知度は、「脱炭素」、「カーボンニュートラル」が7割以上が「知っている」と回答した一方で、「GX」は「知っている」と回答したのは半数以下で、「知っており、他の人に説明できる」と回答した企業は7.2%だった
さらに、GXの取り組み状況に関しては、76.7%が「取り組めていない」と回答し4社に3社がGXに取り組めていないことが明らかになった。何らかの取り組みを進めている企業のうち、最初のステップ(意識改革:GXに向けた省エネ推進)が20%となり、ステップ2(情報開示:温室効果ガス排出量と削減施策の情報開示)やステップ3(事業改革:事業戦略の再構築・新規事業創出)になると1~2%台だった。