ピンチをチャンスに変えよ - コロナ禍で人財開発改革に取り組んだJTBグループの3年間

コロナ禍で大きな打撃を受けた業種と言えば、旅行業が挙げられる。だが、一時は会社存続の危機すら感じられるほどだった逆境をむしろ好機と捉え、人財開発の取り組みを加速させたのがJTBだ。

コロナ禍の3年間で同社はどのような取り組みを行い、いかなる成果を上げたのか。2月2日に開催された「TECH+ セミナー人事テック Day 2023 Feb.『人的資本経営』実現のためにとるべき打ち手とは」に、JTB グループ本社人財開発チームチームマネージャー/JTBユニバーシティ運営事務局局長の田中篤氏が登壇。同社が進める人財開発のポイントと“こだわり”について語った。

コロナ禍で加速した人財開発改革の取り組み

JTBは創立110周年を迎える老舗企業だ。旅行会社としての印象が強いが、実は事業ドメインを「交流創造事業」と再定義し、人流だけでなく、物流や金流、情報流などあらゆる“交流”の創造を目指している。

交流創業事業の全体像

もっとも、メインとなる事業はやはり旅行業だ。そして旅行業は、2020年に世界を襲った新型コロナウイルスの流行により壊滅的な打撃を被った。これまでにも米国同時多発テロやイラク戦争、リーマンショックなどの影響で業績が落ち込む時期はあったが、コロナ禍はそれらと比較にならないほどのダメージをJTBにもたらしたという。

「コロナの3年間は人財の流出なども多く、厳しい時期でした」（田中氏）

そこで同社が取り組んだのが、人財開発の強化である。2021年には経営戦略と連動した人財戦略を策定、「課題解決力」や「実行力」、「国際的な視野」など9つのキーワードを備えた目指すべき人財像である「自律創造型人財」を再定義し、人財開発への取り組みを進めていった。