NTTドコモ（ドコモ）とスカパーJSATは1月24日、2022年10月12日に成層圏下層（上空約14㎞）から地上の受信機への38GHz帯の電波伝搬実験を実施し、電波伝搬測定に成功したことを発表した。

オーストリアで実施された同実証実験では、高度14kmを飛行する有人飛行機の底面に送信機を設置し、追尾機能を有する地上の受信機に向けて38GHz帯の電波を送信することで、電波の伝搬特性を測定した。可搬基地局などの固定局への通信サービスを想定し、エアバスが制作した送信機を搭載した有人航空機を成層圏下層で飛行させた。

  • 実験で使用した有人航空機

    実験で使用した有人航空機

地上に設置した受信機で複数の仰角における電波の伝搬特性の測定を実施。また、38GHz帯の電波は降雨による電波減衰の影響を受けやすいことを踏まえ、晴れ・曇り・雨それぞれの気象条件下で測定した。

  • 薄い雲（左）、厚い雲（真ん中）、見通し環境下（右）と環境を変えて測定を実施

測定の結果、「厚い雲を電波が通過する場合であっても、38GHz帯の電波に対する影響は小さい」こと、および「傘が不要な程度の小雨において、机上計算値と同等の電波減衰が確認された」ことが分かったという。

両社は成層圏（上空約20km）に通信装置を搭載した高高度プラットフォーム（HAPS：ハップス）を飛行させることによる、空・海を含むあらゆる場所への通信サービスの提供を検討している。

具体的には、HAPSに搭載するミリ波帯の通信装置、および対向する地上局を開発し、HAPSの位置や飛行姿勢が変化した場合においても、他の地上システムからの電波による干渉を軽減させつつ電波の送信方向を制御し、無線通信を成立させることを目指している。災害対策やイベント会場での通信容量確保、建設現場での重機の遠隔操作などのさまざまなユースケースでの活用が期待されている。

同実験によって高速通信に適する38GHz帯の電波を利用した、成層圏から地上の固定局への通信サービス提供の実現可能性を実証したことにより、将来的にHAPSを用いた高速大容量かつ低遅延の非地上ネットワーク（Non-Terrestrial Network：NTN）の実現に一歩前進した。両社は今後、同実験で得られた結果を活用し、HAPSを用いたネットワークの早期実現を目指していく考えだ。