標的型攻撃メールを受け取ったことがあるビジネスマンは3割

クオリティアは1月10日、2022年12月2日・3日の2日間、全国の20歳～59歳の会社員または公務員・団体職員で仕事の際にコミュニケーションツールとしてメールを使っている人1,000名を対象に実施した「メールセキュリティに関する調査」の結果を発表した。

全回答者に、「勤め先はメールセキュリティ対策を導入しているか」聞くと、「導入している」は45.8%、「導入していない」は14.7%、「導入しているかどうかわからない」は39.5%という結果になったという。

勤め先はメールセキュリティ対策を導入しているか　引用：メールセキュリティに関する調査

「勤め先がメールセキュリティ対策」を導入していると回答した458名に、導入しているメールセキュリティ対策を聞いたところ、「スパムメール・ウイルスメール対策」が71.6%で最も多かった。これに、「フィッシングメール対策」が56.3%、「標的型攻撃メール対策」が45.2%、「メール誤送信対策」が26.2%、「メールの傍受（盗聴）対策」が10.7%と続いている。

勤め先が導入しているメールセキュリティ対策　引用：メールセキュリティに関する調査

また「標的型攻撃メール」を受け取ったことがあるか聞いた質問では、「受け取ったことがある」は27.0%、「受け取ったことはない」は73.0%と、約3割の人が標的型攻撃メールの受信経験があるということが分かった。

標的型攻撃メールを受け取ったことがあるか　引用：メールセキュリティに関する調査

また、標的型攻撃メールを受け取ったことがある270名に、標的型攻撃メールを受け取ってウイルスに感染したことがあるか聞くと、「感染したことがある」は17.4%、「感染したことはない」は82.6%となっており、標的型攻撃メールを受け取った人の6人に1人はウイルス感染の被害に遭っていたことが明らかとなった。

標的型攻撃メールを受け取り、ウイルス感染したことがある47名に、ウイルス感染した際、どのような対応をしたか聞くと、「システム管理者・セキュリティ管理者に報告」が78.7%で突出して高く、次いで、「他の社員・職員に注意喚起」（40.4%）、「上司に報告」（38.3%）、「情報セキュリティの専門家に相談」（10.6%）という結果になっている。