エクイニクス・ジャパンは7月7日、テクノロジートレンドに関する年次グローバル調査「Equinix Global Tech Trends Survey」の結果を発表した。
同調査は、南北アメリカ(アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、コロンビア)、アジア太平洋(日本、中国、韓国、香港、シンガポール、オーストラリア、インド)、EMEA(イギリス、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、オランダ、フィンランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、ポーランド、ブルガリア、トルコ、アラブ首長国連邦、ナイジェリア、南アフリカ)において、2900人のIT意思決定者を対象に実施したもの。
今回の調査結果において、コロナ禍でのIT戦略やDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進について日本のIT意思決定者の最多回答がいずれも「変化無し」と回答した点が目立った。他国のIT意思決定者の回答は、コロナ禍を通じてIT戦略とDXが「より積極的になった」が過半数を占めている。
将来を見据えたテクノロジー戦略の優先事項を聞くと、サイバーセキュリティ対策の改善(84%)、コスト削減(78%)、データ保護規制の順守(76%)、ビジネスのデジタル化(75%)、イノベーションの加速化(71%)などの回答が多かった。
一方で、ITインフラのデジタル・エッジへの移行(64%)、AI技術の導入(58%)、ハイパーオートメーション化(54%)、強靭なグローバルサプライチェーンの確保(53%)、新しいデジタル・エコシステムとのつながり(46%)などの回答は、世界平均よりも顕著に低い傾向が見られた。
このほか、今回の調査により日本の回答者の多くがデジタル化がエンドユーザーにもたらす影響を認識していることが明らかになったという。回答者の69%が顧客体験の向上を優先事項として挙げ、社員体験の向上が変革の推進と人材確保に重要だと回答している。
日本のITリーダーの60%がより多くの機能をクラウドに移行する予定だと回答した。さらに、このうちの62%はより多くのビジネスクリティカル・アプリケーションをクラウドに移行予定と回答した。