Tableauは6月2日、「Building Data Literacy: The Key To Better Decisions, Greater Productivity, And Data-Driven Organizations（データリテラシーの形成：よりよい意思決定、生産性の向上、データドリブンな組織へのカギ）」と題して実施した調査の中から、データスキルの役割についての日本の調査結果を報告した。

調査の結果、日本企業の経営層の91%はIT部門だけでなく人事や運営などあらゆる部門の従業員が基本的なデータスキルを身につけていることを期待していると明らかになった。これはグローバル平均の82%と比較しても高い結果だ。

また、社員のデータリテラシーに対する期待も高まっており、2025年までに7割近くの従業員が仕事でさらにデータを利用するようになると回答している。これは2018年の38%から2倍近く増えているとのことだ。

データスキルやデータリテラシーへの期待が高まっている一方で、雇用主が基礎的なデータスキル研修を提供していると回答した社員はわずか38%だった。これはイギリス（49%）やアメリカ（51%）と比較すると低い。

データリテラシーは社員の定着にポジティブな相関関係があるようだ。69%の日本の社員が「必要なデータスキルの研修を提供してくれる会社に留まる」と回答したほか、68%の社員が「データスキルを活用する機会があれば別の仕事に就く可能性が高い」と回答している。

さらに、社員の80%がデータ活用によってより良い意思決定ができると回答し、81%がより迅速に意思決定できると回答した。74%の人がさらなるデータ研修を望んでおり、データリテラシーを向上させる主な動機は昇給（56%）、自己啓発（51%）、雇用機会の拡大（45%）とする回答が多いとのことだ。