ガートナージャパンは4月7日、日本企業のアプリケーションの近代化に関する調査結果を発表した。これによると、企業がアプリケーションの近代化を進める理由はアプリケーションの複雑性の解消であり、最も期待する効果はコスト削減であることが分かった。

2025年までに、日本企業におけるアプリケーション近代化に期待する主な効果は、コスト削減が最も多く、ビジネス成長に向けた近代化が改めて必要となると同社は予測する。

同社が2021年11月に実施した業務アプリケーションの近代化に関するユーザー調査の結果から、俊敏性の足かせとなっているレガシー・アプリケーションの近代化に取り組む企業のほとんどでは、取り組みが道半ばであり、完了までに、さらに数年を要することが明らかになった。また同調査で近代化が必要になった理由として最も多くの企業が挙げた回答は「アプリケーションの複雑性を解消すること」だった。

さらに、近代化に期待する効果について質問したところ、「稼働環境／インフラ・コストの削減」(47.9%)が一番多く、「業務コストの削減」(44.0%)、「アプリケーション保守コストの削減」(41.2%) と続き、いずれもコスト削減に関するものだった。

アプリケーションの近代化では、既存コストを削減する手段として捉えられ、ビジネスの成長手段としての視点が盛り込まれていないケースが多く見られるという。多くの企業において、アプリケーションの近代化の取り組みが、業務の現状維持を前提として進められており、その結果、アプリケーションが根本的に目指すべき姿をビジネス視点で見直さず、本来必要であるはずのアーキテクチャの変革が行われないか、不十分なものとなっていると同社は指摘する。

ガートナージャパン アナリストの飯島公彦氏は、「近代化は1回で終わるものではなく、複数年にわたって継続的に取り組む必要がある。最適なアーキテクチャに基づくアプリケーション構築を、必要なところから段階的に進める取り組みを直ちに開始すべきだ」と警告している。