Googleの日本法人は3月25日、同社のブログでGoogleマップ上の情報の信頼性を保つために2021年に実施した取り組みを紹介した。
Googleが提供する地図情報サービスであるGoogleマップは、飲食店やスーパーマーケットの最新の営業時間や口コミを表示する機能として「投稿コンテンツ」を備える。ユーザーから投稿されるコンテンツは、1日あたり約2000万件にもなるという。投稿の内容には営業時間や店舗の電話番号、写真、口コミなどさまざまな情報が含まれる。
同社は正確な情報の提供を目的として、機械学習とオペレーターによるチェックを組み合わせて不正コンテンツや虚偽コンテンツの削減に取り組んでいる。その結果、不正コンテンツや虚偽コンテンツがマップ上に表示される割合は全体の1%未満にまで抑えられているとのことだ。同社が2021年に実施した、Googleマップから不適切なコンテンツや有害な情報を削除するための取り組みはどのようなものだろうか。
2021年は新型コロナウイルスの変異株が出現する中で、ワクチンの接種やマスク着用が推進され、世界は大きく変化した。店舗の営業時間の変化や感染症対策など、ユーザーからの投稿コンテンツによって追加、または更新されたビジネス情報の数は、2020年と比較して30%増加したとのことだ。
このような状況において、情報公開前に同社がブロックした不正なGoogleビジネス情報は、2021年で1億件以上に達している。機械学習モデルの進化や、怪しいアクティビティを示すボットを特定する能力の向上がこれに寄与している。
具体的には、虚偽のGoogleビジネス プロフィールを700万件以上削除しているほか、悪意あるユーザーによる虚偽のGoogleビジネス プロフィールの作成を1200万回以上ブロックしている。悪意あるユーザーが他人のGoogleビジネス プロフィールを乗っ取ろうとする試みは、800万件近く阻止したという。また、情報の改ざんや不正行為に関するポリシーに違反したユーザーアカウントを100万件以上無効にしたとのことだ。
コロナ禍が続く2021年ではあるが、少しずつ社会活動が再開され、店舗のテラス席の有無や感染症対策などの情報をGoogleマップの投稿コンテンツから確認する場面が増えている。その一方で、悪意ある個人やグループの虚偽のレビューが地域企業に損害を与える例も増えているのだという。
同社は1年間に、ポリシー違反コンテンツを検出することで10万件を超えるGoogleビジネス プロフィールを保護している。また、9500万件を超えるポリシー違反の口コミを削除またはブロックしている。なお、そのうち6万件以上は新型コロナウイルス感染症に関連するものだったようだ。
そのほか、不鮮明、低品質、コンテンツポリシー違反などを理由として、自動検出システムにより1億9000万枚以上の写真と500万本の動画をブロックまたは削除している。