ガートナージャパンは3月14日、日本のデジタル化に関する展望を発表した。2025年まで、日本で「デジタル化」と呼ばれる取り組みの7割以上は、従来のIT化／情報化とほとんど変わらない取り組みのままになると同社は予測する。

デジタル化がバズワードとなった結果、今は「何でもデジタル化」と捉えられ、デジタル化の意味がかつてのIT化／情報化と混同されているケースも多くみられるなど混乱が生じていると、同社は指摘する。

ガートナージャパンのアナリストである鈴木雅喜氏は「テクノロジーに関わるリーダーは、こうした混乱が生じていることを理解し、『デジタル化』の取り組みの意味するところをビジネス部門や経営層に正しく説明しながら、テクノロジーを活用した自社のビジネス変革を推進すべき」と述べている。

同社がIT部門の管理者層向けに実施した調査では、2020年までは「IT部門とビジネス部門間の信頼関係は薄い／ない」と回答する割合が「IT部門とビジネス部門は密に協業できる」と回答する割合を上回っていた。ところが、2021年の結果ではその割合が逆転し、約35%の回答企業のIT部門が良好な連携を築いていると回答している。

  • 日本のIT部門とビジネス部門の協業体制　出典：ガートナージャパン

鈴木氏は「ビジネス部門との連携や協業は、IT部門がビジネス上の成果を獲得する上で越えなければならないハードルの1つ。今後も部門間連携の改善が続ければ、2026年までに、半数を超える日本の大企業のIT部門は、ビジネス部門と良好な連携を実現するだろう」と予測している。