BEENOSは1月12日、グループ子会社であるtensoが運営する海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」を利用する海外顧客を対象に実施した「越境ECの利用意向」に関するアンケート調査の結果を公表した。調査にはアメリカ、中国、マレーシア、イギリスから800人が参加した。
調査の結果から、4カ国すべてで2020年1月以降(コロナ禍以降)に越境ECを利用する回数が増加したことが明らかになった。特にアメリカ、マレーシア、イギリスでは約7割が「増えた」「やや増えた」と回答している。
また、日本の商品を越境ECで購入する理由としては「自国で購入できないから」が約8割を占める。国を越える移動が制限される中で、日本にしか流通していない商品がオンライン上で購入される場面が多いのだという。また、日本商品はその品質の高さが海外で評価されており、信頼度が高いとのことだ。
日本の製品を購入する際に参考にしている情報を聞くと、アメリカはTwitter、中国はWeChat、マレーシアはFacebook、イギリスはYouTubeと、各国で回答が分かれている。自国のメディアなどを参考にしている人は少なく、多くの場合YouTubeやSNSなどの世界的プラットフォームから情報を入手しているようだ。
調査を実施した4カ国では、各国の9割以上が「アフターコロナ以降も越境ECを利用したい」と回答したとのことだ。コロナ禍をきっかけに越境ECを利用した人の多くがオンライン利用の利便性の高さに魅力を感じ、継続の意思の高さを示した結果が反映されているのだという。