リクルートは12月15日、DX(デジタル・トランスフォーメーション)に関する人事担当者調査の結果を発表した。これによると、2021年度にDX人材の確保が必要だとの回答は41.6%であり、2020年度を15.4ポイント上回っている。

  • DX人材確保の必要度

同調査は同社が、担当業務2年以上の全国の人事業務関与者を対象に10月29日から11月12日にかけてインターネットにより実施したものであり、回答者数は3007人。なお、DX人材とはDXを推進するために必要な人材と定義している。

DX人材確保の必要状況を尋ねると、2020年度は「わからない」が28.6%、「必要だった」が26.2%、「必要ではなかった」は45.2%だった。2021年度は、「わからない」が2020年度とほぼ同じ26.7%だったが、「必要である」が41.6%と15.4ポイント増加した。

また、2020年度の必要状況から2021年度の状況を見たところ、2020年度に「必要だった」とした回答者の約8割が、2021年度にも必要だと回答している。

  • DXの取り組み状況と開始時期

2021年10月時点でのDXの取り組み状況を見たところ、「取り組んでいる」が54.0%に上り、具体的な内容としては「社内のデジタル化」が最多の42.8%であり、「事業サービスのデジタル化」は27.8%だった。DXに取り組んでいる回答者にその開始時期を聞くと、「2010～2019年」が44.0%で最も多く、「2020年以降」が30.7%、「2009年以前」が14.6%だった。

DXについての認識を尋ねると、「良く知っている」が14.7%、「まあ知っている」が41.5%と、半数以上が知っている。DXはどのようなものかを聞いたところ、「わからない」なども含めて、DX推進の重要性や取り組む必要性など幅広さが見られる。

  • DX人材確保の必要状況(主な勤務先の従業員規模別)

DX人材確保の必要状況を回答者の主な勤務先の従業員規模別に見ると、2020年度に「必要だった」が最も多い従業員規模は1000人以上の47.8%、300～999人が33.8%で続き、従業員規模が大きくなるにつれて必要性が高い傾向が見られる。

2021年度も「必要である」が最も多いのは1000人以上(57.8%)だが、必要だとの回答は全従業員規模で2020年度よりも増加傾向にある。増加幅がより大きい規模は、30～99人(19.6ポイント)と300～999人(19.2ポイント)だった。

  • DX人材確保の必要状況(主な勤務先の業種別)

主な勤務先の業種別では、2020年度に「必要だった」が最も高い業種は金融業の38.7%であり、製造業が32.1%で続く。これら以外は20%台と、業種間でばらつきが見られる。

2021年度に「必要である」が最も多い業種は2020年度と同様に金融業(53.2%)だが、全業種で必要との回答が増加している。増加幅がより大きい業種は、流通業(18.1ポイント)と「建設業」(17.2ポイント)だった。