IDC Japanは10月28日、国内ユーザ企業のFuture of Workstyle(働き方の未来)の取り組みに関する成熟度を定量的に評価・分析し、その結果を発表した。
この調査は、国内の従業員数500人以上のユーザ企業でFuture of Workstyleの決定に関するメンバーまたはそのグループに意見を述べるメンバーを対象に、2020年7月に行ったもの。
同社では、Future of Workstyleの成熟度を、「ステージ1:個人依存(Ad Hoc)」「ステージ2:限定的導入(Opportunistic)」「ステージ3:標準基盤化(Repeatable)」「ステージ4:定量的管理(Managed)」「ステージ5:継続的革新(Optimized)」で評価。今回の調査では、国内ユーザ企業の約6割はステージ3と、ステージ2に留まっている一方、ステージ4以上の企業も約3分の1と、Future of Workstyleの成熟度は高まりつつあるという。
また、事業計画とFuture of Workstyleの導入戦略を一体化し、成果を上げ始めているリーダー企業と、そうでないフォロワー企業とでは、その成熟度は大きく異なり、リーダー企業の72.7%がステージ4以上の段階に達している一方、フォロワー企業では64.7%がステージ2以下に留まっており、Future of Workstyleの成熟度の高い企業と低い企業に二極化しているということだ。
リーダー企業は、Future of Workstyleの策定を役員がリードすることで企業全体での導入や予算化が進んでいる一方、フォロワー企業においては、シャドーITの蔓延や組織改革に関し、既存の職場環境への固執などによって変革に時間がかかっていることが、成熟度の低さの大きな要因であるとIDCはみている。
なお、今回の発表はIDCが発行したIDC MaturityScape Benchmark: Future of Workstyle in Japan, 2020 にその詳細が報告されている。