ドコモ、電通、電通デジタル、LIVE BOARD、D2Cの5社は8月4日、TVCM、WEB広告やデジタルOOH(屋外広告)の接触から商品購買までの効果測定がID単位(※1)で可能となるサービス「docomo data square（ドコモデータスクエア）」の提供を開始すると発表した。

(※1)：IDとは、アカウント識別子や広告識別子などユーザーに付与された任意の識別番号。ID自体にユーザーの名前、住所、電話番号、メールアドレスなどの個人情報は含まれない。

  • 「docomo data square」サービス概要

同サービスは、ドコモが保有する位置情報データやdポイント会員データと、電通グループが保有するテレビ・デジタルなどのメディア接触データ、LIVE BOARDが配信可能なデジタルOOHの配信ログ、およびD2Cの広告配信ログを、ドコモが保有する基盤にて統合することで、ID単位をキーとしたデータベースとしての分析が可能になる。

これにより、従来のマーケティングで課題であった「オフラインデータとオンラインデータの統合」や、「ID単位でターゲティングが可能なメディアの統合」、および「広告と販売促進の統合」が可能になるほか、オフラインでの購買や来店の効果を"ID"単位で可視化できることで、効率よくPDCAサイクルを回すことが可能になるという。

また５社は、トライアルとして実施した来店率をKPIとするコミュケーション施策において、同サービスをかつ利用することでデジタルOOHの来店効果を検証した。その結果、デジタルOOHの効果の高さや、デジタルOOHとTVCMおよびWEB広告の重複接触時の相乗効果などが見られたという。