内田洋行は4月1日、東京大学高大接続研究開発センター高大連携推進部門と2019年10月16日に開始した教室でのアクティブ・ラーニング実現に向けた共同研究を通じて検討してきた学習のあり方や学習のコンセプトモデルを「Future Learning Sciences Room」と名付け、この研究開発プロジェクトを本格的に展開した。
学校現場での学び方変革と学ぶ場の変革が進む中で、内田洋行は東京大学高大接続研究開発センター高大連携推進部門の白水始教授らと共に、教室環境の提供に続けて起こる変化を想定した。
まず、教員・学校には将来、授業のデザイン、指導案や教材の作成、授業中の学習プロセスのモニタリングによるつまずきの抽出、データに基づく評価と授業改善といったPDCAサイクルの構築が求められるという。
その実装にあたっては、これまで以上に学習空間やICTを組み合わせたデータ取得と蓄積・活用が必要となるという。
こうした想定において、コンセプトモデルのイメージを提示すると共に、この実装に向けた共同研究を行うとしている。
白水教授らは、独自に開発した「知識構成型ジグソー法」を中心とする各種研究実績を基に、内田洋行は、教育ICTビジネスでの導入実績と「フューチャークラスルーム」や産官学での多様な共同研究のノウハウを利用して、相互に「主体的・対話的で深い学び」(アクティブ・ラーニング)の実現に向けたPDCAサイクルの体系化を目指す。
この授業デザインの準備・実施・評価・改善のプロセスにおいて、コミュニケーションによる児童・生徒の音声、タブレット端末上のワークシートや電子黒板に書き込んだ意見、指導者による指導案や教材、観察記録など、多様なデータを蓄積する。
これらを俯瞰してモニターしていくことで、学習者の理解度や思考プロセスにおける課題の検討を進め、一人一人の学びを深める授業デザインを改善する実践研究を通じて、学習空間・ICT・授業デザインを一体化したコンセプトモデルを構築していくとのこと。