アクセンチュアは7月25日、世界10カ国の大手および準大手企業の幹部約1800人を対象に実施した調査の結果を発表した。これによると、「5Gについて何を知らないかについてもわからない」との認識を示した経営層はグローバル全体では60%だったのに対し、日本では68%と10カ国の中で最も高い水準を占めたという。

一方、日本を含む世界の経営層の大半が「5G関連技術が今後、競争上の重要な意味を持つようになる」との認識を示すなど、5Gがもたらす可能性には漠然とした期待を抱いていることも浮き彫りになった。

また、グローバル全体では回答者の60%が「5Gの人口カバー率は2022年までにほぼ100%になる」と考えているほか、70%は「5Gの活用が営業上の競争優位につながる」と確信していることが明らかになった。回答者の約4割は「5Gが通信速度と容量に多大な影響をもたらすと期待しているという。

このほか、5G導入に向けた主要な障壁としては、「先行投資」(36%)、「セキュリティ」(32%)、「従業員の理解」(29%)が挙がった。特にセキュリティは、経営層の78%は「自社における5Gの活用により事業のセキュリティが向上する」と期待を示した一方、32%が5Gのセキュリティに懸念を抱いている結果が明らかになった。

  • 5G技術がもたらす創造的破壊に関するアクセンチュアの2019年の調査の一部結果