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電通デジタルは、デジタル広告における最適な表示回数の上限を導き出すだめのフレームワークの提供開始を13日、発表した。
ユーザーが広告に接触する頻度を表すフリークエンシー(FQ)という指標があるが、これまで同社では、広告接触時のユーザーの態度変容から広告効果の伸びしろを測る「FQ回数別リフトモデル」と呼ばれるモデルを開発している。事例とデータの研究から抽出されるものには、納得できるものがあり"限られたユーザーに複数回広告を表示し続けるよりも、可能な限り多くのユーザーに1回広告を表示した後に、2回目以降の広告を表示する"などのフリークエンシー制御方針を導き出している。
今回、ここにプラットフォーマーが持つデータ(ユーザーへのリーチ数とフリークエンシー分布の予測データ)を組み合わせることで、最適なフリークエンシー上限回数を導き出すフレームワークを同社は開発したことを発表している。配信セグメントや広告予算、配信期間に応じたフリークエンシーの上限回数を算出できるようになる。
フレームワークは、オークションプレッシャーによるCPM(Cost Per Mille/1000回あたりのコスト)の高騰や変動率なども勘案しており、多岐にわたるパラメータからユーザーと発信者側のベストエフォートを導き出そうとするもので、同社は同一予算規模における広告効果の最大値と最小値の比較では、平均でプラス36%の態度変容効果の向上が見られることを明かしている。
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(同社資料より)
