シャープ、液晶事業の業績と取り組みについて説明 - 車載向け新技術を公開

シャープは2月13日、液晶事業説明会を開催し、2014年度の液晶事業の見通しと、今後注力する車載用ディスプレイの取り組みについて発表した。

2014年度第3四半期の同社液晶事業の売上高は、前期比6.3%減、前年同期比14.2%減の2380億円だった。第4四半期は前期比13.8%増、前年同期比15.3%増の2710億円を見込んでいる。これにより、2014年度の営業利益は400億円となる見通し。

第3四半期の業績悪化は、タブレットなどの中型市場の需要拡大の遅れや、中国スマートフォン市場の競争激化によるパネル価格の下落、WQHDなどの高精細パネル市場の立ち上がりの遅れにより、流通在庫が増加したことなどが要因だったという。

そして、これらに加え、中国のサプライチェーンでのトラブルも挙げた。昨年夏のタッチパネルメーカー台湾Wintekの経営破綻によるもので、「月産100～150万枚規模のスマートフォン向け液晶とタッチパネルの貼り合わせ工場が、夏以降も稼働していたが、12月初旬に突如閉鎖しストップした。徐々に他のタッチパネルメーカーへの切り換えを進めていたが、このルートに当社製品が多かった」(代表取締役 専務執行役員 デバイスビジネス担当 方志教和氏)と詳細を述べた。

一方、今後の展開について、2015年度以降の直近の対応では、中型パネルの新規顧客開拓と拡販を図り、亀山第2工場(三重県)の中小型生産比率を50%まで引き上げることを目指す他、中国市場での競争優位性を確立するため、スマートフォンメーカーが多く集まる華南地区の営業強化、IGZO液晶の高性能化、インセルタッチパネルの早期量産化を進める。

なお、インセルタッチパネルについては、今年6～7月より量産を開始する予定で、スマートフォン向けの中小型では、WQHD対応品の量産を低温poly-Si(LTPS)でスタートさせる。17型クラスの中型はIGZOで進めていく方針で、サイネージ向けなどの大型に関してはIGZOとコントローラを組み合わせた「フリードローイング技術」で実現していくとした。

2017年以降の中期の対応では、液晶事業のポートフォリオを転換し、車載、IA、医療など社会インフラなどを中心としたBtoBtoB市場に注力して、その比重を拡大していく。スマートフォンやタブレット、液晶TVなどのコンシューマ製品扱うBtoBtoC市場は、低価格志向が強く、サイクルタイムが短い。さらに市場の変動が激しく、急激な売価ダウンのリスクが高い。これに対し、BtoBtoB市場はカスタム性が強く、品質力、技術力、サポート力などが必要で、強みが生きるとシャープでは考えており、「液晶事業のBtoBtoB構成比を2014年度の15%から、2021年度には40%まで引き上げたい」(方志氏)とした。

また、BtoBtoB市場の中でも、特に注力する分野として車載を挙げた。バックミラーにディスプレイを内蔵した製品や、超低反射ディスプレイ、インパネ向けにフリーフォームディスプレイ(FFD)、高感度タッチパネルやジェスチャセンサ、さらにディスプレイ技術以外ではカメラを生かしたビューシステムなど、次世代技術をユーザーに提案し普及を目指すとしている。