新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は6月11日、乳がんや大腸がんなど13種類のがんを1回の採血で発見できる次世代診断システムの開発プロジェクトに着手したことを発表した。
従来、がん検査に用いる腫瘍マーカーの多くは、がんがある程度進行した状態(進行がん)にならないと数値が上昇せず、判別ができないという課題があった。そこで今回のプロジェクトでは、国立がん研究センター(国立がん研)と国立長寿医療研究センター(NCGG)が蓄積している臨床情報と血液サンプルを利用してマイクロRNAの大規模解析を行うことで、病気が意識できない早期のがんや認知症の患者を発見できるマイクロRNAや個別症例の違いを予測するマイクロRNAを明らかにすることを目指すとする。
具体的には、13種類のがんと認知症にそれぞれ特徴的なマイクロRNAを組み合わせることで、2018年度末までに医療の現場で使用できる次世代診断システムを技術開発し、がんや認知症の分野での早期診断・治療や先制医療の実現を目指すとのことで、総事業費は約79億円を予定。研究期間は2014年度から2018年度までの5年間で、委託先としては、前述の国立がん研およびNCGGのほか、東レ、東芝、バイオチップコンソーシアム、バイオ産業情報化コンソーシアム、プレシジョン・システム・サイエンス、アークレイ、京都工芸繊維大学が予定されているという。