管理職が多すぎる企業が4割超え、大手メーカーでその傾向高く

トランストラクチャは6月4日、上場および未上場企業の人事担当者を対象に実施した「適正人員数・人員構成に関する調査」の結果を発表した。

管理職と非管理職の人員比率は適正かと尋ねたところ、全体では「適正である」とする企業が42%でトップだったが、「非管理職に比べ、管理職の人員比率が多すぎる」という回答がトップと同数の41%と4割を超えた。

一方、「管理職の人員比率が低すぎる」とする企業は17%と2割以下という結果となった。この結果から、管理職のダブつき感を感じている企業が多いことがわかる。

従業員規模別に見ると、「管理職の人員比率が多すぎる」とする企業は大企業で最も多く48%。なかでもメーカーは50%と半数に及んでいる。メーカー大手で「管理職の人員比率が低すぎる」とする企業はわずか6%にとどまり、すべてのカテゴリーで最も低い数字となっている。

逆に、「管理職の人員比率が多すぎる」と感じている企業が少ないのは、中堅規模の非メーカーの33%で、「管理職の人員比率が低すぎる」とする企業が29%にも上る。メーカー大手とのポイント差は23ポイントだ。中堅企業では、非メーカーだけでなくメーカーでもほぼ同様な傾向が見られる。

現実の社員の平均年齢と、理想とする平均年齢を比較したところ、現実の平均年齢では、最も多いのは「40歳以上45歳未満(37%)」、次いで「35歳以上40歳未満(33%)」「30歳以上35歳未満(21%)」と続く。「30歳未満(4%)」「45歳以上(5%)」はいずれも少数派となる。

理想の平均年齢では、全体の56%が「35歳以上40歳未満」と回答した。なかでも現実の平均年齢の高いメーカーでこの回答が突出しており、大企業で61%、中堅企業で65%、中小企業に至っては8割を超える。非メーカーでも「35歳以上40歳未満」が最多だが、現実でも多い「30歳以上35歳未満」との回答も多く、大企業では同数となっている。