経済産業省は2月21日、「新ものづくり研究会」がまとめた3Dプリンタなどの付加製造技術のあり方に関する報告書を公開した。

同研究会は2013年に発足しこれまで4回の会合を開催。全世界における付加製造技術の経済波及効果は2020年で21.8兆円になると予測するほか、日本国内では付加製造技術の競争力を強化し、先行する欧米諸国に追いつく必要があると指摘している。

今回の報告書では、付加製造技術を発展させるための2つの方向性を示した。1つは医療や航空機などのこれまで3Dプリンタと縁がなかった産業での利用、もう1つはこれまでものづくりをしていない企業や完全に組織に属さない個人(これらを「インディーズ・メーカー」という)での利用となる。

今後の課題は3Dプリンタを扱える人材の育成。学校の授業で3D CADソフトや3Dプリンタを利用するなど、子どものころから3次元でものづくりを行える環境の整備が重要であると示した。