東南アジアの国は日本よりもネット通販の利用意向が強い - ニールセン調べ

ニールセンは8月28日、日本と東南アジア各国のインターネットを利用した製品購入に関する最新の調査結果を発表した。「デジタルが食料品購入に与える影響」と題し、食料品に注目した調査となっている。

発表によると、オンラインで今後半年以内に買いたい製品カテゴリーについて尋ねた質問では、日本では「本 / 新聞 / 雑誌」「食品、飲料」の回答率が高いが、ほとんどのカテゴリーで東南アジア各国の回答率を下回っている。インドネシアやタイ、ベトナムなどの東南アジア各国はインターネットの普及率が日本に比べて低いにも関わらず、オンラインでの製品購入意向が高いという結果になった。ベトナム、インドネシアの両国は「アパレル / アクセサリー / 靴 / 宝石」「携帯電話」の回答割合が特に高い。

食料品購入に関連したオンライン行動について尋ねた調査結果からも、日本に比べ、東南アジア諸国の方が積極的にオンラインを利用していることがうかがえる。たとえば「ソーシャルメディア上での食料品カテゴリーに関する意見投稿」を行ったと回答した人は日本では8%だが、タイでは21%、ベトナムでは27%となっている。「オンラインでの下調べ」や「製造メーカーのWebサイトを閲覧」、「オンラインでのクーポン検索」を行ったと回答した人の割合も東南アジア各国の方が高い。

また、「食料品の購入にあたって影響を受けた情報」の回答結果をみると、東南アジア各国の消費者は、日本よりも健康や栄養に関する情報を重視していることがわかる。「健康要因」の回答率は日本が26%なのに対し、インドネシアは57%、タイでは54%で、「栄養強化製品の入手機会」や「オーガニック食品の入手機会」の回答率も、日本より東南アジア各国の方が高い。