IDC Japanは7月31日、2011年における国内OS市場規模実績と2016年までの市場規模予測を発表した。これによると、2011年の国内OS市場規模は、対前年比2.4%減の1,808億4,900万円、2011年から2016年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は1.1%と予測されている。

国内OS市場 売上額予測(2011年から2016年) 資料:IDC Japan

2011年の国内クライアントOS市場は前年比3.0%減の1,076億7,200万円となった。同社によると、東日本大震災の影響で2011年上半期の企業向けPCの出荷が大きく落ち込み、構成比の約90%を占めるWindowsも前年比4.1%減となったという。

同社は、2012年は企業向けの売上が回復することで3.3%の成長が見込まれ、特に大手企業でWindows XPからWindows 7への移行が進むと考えられ、2012年10月にリリースが予定されているWindows 8は消費者向けを中心に漸次導入されていくと見ている。

2011年の国内サーバOS市場は、前年比1.5%減の731億7,700万円となった。x86サーバの出荷台数が横ばいとなり、市場構成比の50%弱を占めるWindowsの成長は4.5%にとどまった。

その一方、仮想化によりゲストOSの搭載数を増やせる上位エディションの売上の比率が高まり、ライセンス辺りの単価は上昇している。UNIXとメインフレームはハードウェアの出荷台数の落ち込みにより2ケタ以上の減少となった。Linuxはサブスクリプションモデルによる安定的な収益構造となっているため、8.4%の堅調な成長となった。

サーバ市場の予測としては、2012年9月にリリース予定のWindows Server 2012は2013年以降のWindowsの成長を支え、Linuxは2013年にメインフレームを抜き、2番目のシェアを獲得することが挙げられている。