クロス・マーケティングは7月7日、国内企業に勤務するIT関連業務の従事者を対象に実施した「クラウドコンピューティングに関する意識調査」の結果を発表した。同調査では、クラウドコンピューティングに対する認識・評価・ベンダーの認知度などを聞いている。

クラウドコンピューティングについては、回答者の約過半数が「関心がある」と答えており、企業規模が大きいほど関心が高い傾向にあるという。

認識・評価に関する問いでは、「利用価値がある」という回答が7割を超えており期待が高い一方、「実態がない/よく分からない(51.4%)」、「定義が曖昧(71.0%)」と、クラウドコンピューティングに対するイメージが十分に確立されていない。その原因として、同社では「ベンダーによって言うことが違う(63.1%)」と見ている。

クラウドコンピューティングに対する認識・評価　資料:クロス・マーケティング

利用動向については、クラウドコンピューティングをベースとしたITサービスを利用している企業は現状全体の1割に満たないが、3割強が今後の利用に前向きで、その16.6%の企業が何らかの利用計画を持っていることがわかった。

利用しているサービス分野は、「営業支援」(23.4%)がトップで、次いで「コミュニケーション(メール)」(18.8%)、「財務会計」(17.2%)となっている。

同調査では、クラウドコンピューティング分野におけるベンダーの認知度として、「純粋想起」と「助成想起」を聞いている。純粋想起は「特定分野の商品・サービスについて手がかりなしに企業名・ブランド名などが思い起こされること」を指し、助成想起は「特定分野の商品・サービスについて手がかりとして提示された企業名やブランド名を基に名称が思い起こされること」を指す。

結果として、IBMが純粋想起でトップ(17.1%)、助成想起で第2位(79.2%)と、最も回答数が多かった。Googleは純粋想起でIBMに続いて12.6%で、助成想起では0.3ポイントの僅差でトップとなっている。国内ベンダーでは、富士通とNECが日立製作所をややリードする結果となっている。

クラウドコンピューティング分野におけるベンダー認知度　資料:クロス・マーケティング