ネットレイティングスは23日、ニールセン・オンライン(Nielsen Online)が提供するインターネット利用動向調査「NetView」の2009年3月データの集計結果を公表した。これによると、テレビ各局が運営する動画配信サイトの利用者数が増加していることがわかった。
特に目立つのは日本テレビの「第2日本テレビ」。2005年にサービスを開始した先駆けで、3周年となる昨年10月にリニューアルとサービスの無料化を実施し、利用者を126万人と大きく伸ばした。この他、「見逃し番組」配信の拡充などラインナップに力を入れる「NHKオンデマンド」が90万人を超えているのをはじめ、各局とも利用者数は増加傾向にある。
しかし、利用者数や利用時間においては「YouTube」を初めとする動画サイトの方がまだ圧倒的に優位だ。現在の利用者数1位はYouTubeの1,906万人、2位は「ニコニコ動画」の807万人。一方で、今年秋から運営を統合する「Yahoo!動画」と「GyaO」については、統合後の利用者数が974万人となり、YouTubeに次いで第2の動画サイトになると試算されている(3月度の利用者数による)。両サイトについては、それぞれの利用者のうち重複するのが3割程度と少ないことから、統合による大きな効果が期待できるとしている。
YouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトは、常にユーザーによって新たなコンテンツが供給されるが、商用コンテンツの調達に常に投資が必要な動画配信サイトでは、コンテンツの鮮度を保つことが難しいとされる。同社では、豊富なコンテンツを持つテレビ局の参入や、資金力と利用者数を補完するサービス統合などがこの問題を解決し、今後の動画サイトの活性化に拍車をかける要因となる可能性があると分析している。